尾家産業(7481)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 11億77万
- 2009年3月31日 -4.97%
- 10億4601万
- 2010年3月31日 -7.28%
- 9億6983万
- 2010年12月31日 -5.3%
- 9億1846万
- 2011年3月31日 -1.55%
- 9億427万
- 2011年6月30日 -1.28%
- 8億9267万
- 2011年9月30日 -1.3%
- 8億8108万
- 2011年12月31日 -1.32%
- 8億6948万
- 2012年3月31日 -1.33%
- 8億5789万
- 2012年6月30日 -1.28%
- 8億4692万
- 2012年9月30日 -1.29%
- 8億3596万
- 2012年12月31日 -1.38%
- 8億2440万
- 2013年3月31日 -1.33%
- 8億1344万
- 2013年6月30日 -1.27%
- 8億308万
- 2013年9月30日 -1.29%
- 7億9272万
- 2013年12月31日 -3.39%
- 7億6582万
- 2014年3月31日 -1.73%
- 7億5260万
- 2014年6月30日 -1.27%
- 7億4306万
- 2014年9月30日 -2.23%
- 7億2650万
- 2014年12月31日 -1.3%
- 7億1707万
- 2015年3月31日 -1.31%
- 7億765万
- 2015年6月30日 -1.26%
- 6億9873万
- 2015年9月30日 -1.28%
- 6億8981万
- 2015年12月31日 -1.29%
- 6億8089万
- 2016年3月31日 -1.31%
- 6億7197万
- 2016年6月30日 -1.26%
- 6億6352万
- 2016年9月30日 -1.27%
- 6億5507万
- 2016年12月31日 -0.45%
- 6億5212万
- 2017年3月31日 +42.64%
- 9億3021万
- 2017年6月30日 -3.23%
- 9億14万
- 2017年9月30日 -3.34%
- 8億7008万
- 2017年12月31日 +19.87%
- 10億4299万
- 2018年3月31日 -3.38%
- 10億776万
- 2018年6月30日 +207.43%
- 30億9818万
- 2018年9月30日 -1.38%
- 30億5547万
- 2018年12月31日 -1.36%
- 30億1387万
- 2019年3月31日 -0.09%
- 30億1126万
- 2019年6月30日 -1.32%
- 29億7162万
- 2019年9月30日 -3.47%
- 28億6839万
- 2019年12月31日 -1.36%
- 28億2949万
- 2020年3月31日 +18.23%
- 33億4540万
- 2020年6月30日 -1.5%
- 32億9509万
- 2020年9月30日 -1.53%
- 32億4477万
- 2020年12月31日 -1.63%
- 31億9186万
- 2021年3月31日 -1.57%
- 31億4160万
- 2021年6月30日 +5.28%
- 33億757万
- 2021年9月30日 -1.57%
- 32億5557万
- 2021年12月31日 -1.6%
- 32億357万
- 2022年3月31日 -1.62%
- 31億5157万
- 2022年6月30日 +0.19%
- 31億5746万
- 2022年9月30日 -1.55%
- 31億862万
- 2022年12月31日 -1.57%
- 30億5979万
- 2023年3月31日 -1.6%
- 30億1095万
- 2023年6月30日 -1.5%
- 29億6569万
- 2023年9月30日 -1.53%
- 29億2044万
- 2023年12月31日 -1.55%
- 28億7519万
- 2024年3月31日 -1.57%
- 28億2993万
- 2025年3月31日 -0.46%
- 28億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/30 11:04
建物及び構築物 6~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 収用等により取得した、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/30 11:04
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,278 百万円 1,278 百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。
2.「建物」の「当期増加額」の163百万円は、高崎営業所の新築移転によるものです。
3.「建物附属設備」の「当期増加額」のうち主なものは、
高崎営業所(96百万円)の新築移転、ももひこや あまがさきキューズモール店(26百万円)の
新規設立、千葉営業所(37百万円)・高松営業所(14百万円)の冷凍冷蔵設備入替工事によるものです。2025/06/30 11:04 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/30 11:04
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 45 57 ㈱ビケンテクノ 13,000 13,000 (保有目的)建物の保守・点検を依頼しており、同社と安定的な事業活動の維持継続を図るため。(定量的な保有効果)配当金(当年度364千円、配当利回り2.8%)(注)1 有 12 14
(注) 1.当社は取締役会で四半期毎に上場会社の保有株式に対して、取引先毎の関係や株式市場の低迷による銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
減損リスク、及び個別銘柄毎に保有に伴う便益やリスクを検証しており、2025年3月31日を基準とした - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/30 11:04
主に、事業所建物等の不動産賃貸借契約等に基づく原状回復義務であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/30 11:04
建物 6~50年
建物附属設備 6~20年