- 7480
- 2026/09/04
- 時価
- 454億円
- PER 予
- 15.6倍
- 2010年以降
- 7.46-92.86倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.62倍
- 2010年以降
- 0.39-2.16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.15%
- ROE 予
- 16.79%
- ROA 予
- 9.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
スズデン(7480)の売上高の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 417億7216万
- 2009年3月31日 -20.92%
- 330億3474万
- 2010年3月31日 -24.12%
- 250億6831万
- 2011年3月31日 +37.39%
- 344億4219万
- 2012年3月31日 -1.46%
- 339億3878万
- 2013年3月31日 -10.53%
- 303億6636万
- 2014年3月31日 +9.73%
- 333億2178万
- 2015年3月31日 +11.49%
- 371億4906万
- 2016年3月31日 +5.5%
- 391億9324万
- 2017年3月31日 +6.84%
- 418億7273万
- 2018年3月31日 +18.89%
- 497億8226万
- 2019年3月31日 -3.5%
- 480億4084万
- 2020年3月31日 -7.24%
- 445億6072万
- 2021年3月31日 +1.62%
- 452億8160万
- 2022年3月31日 +31.82%
- 596億9085万
- 2023年3月31日 +12.98%
- 674億3999万
- 2024年3月31日 -24.48%
- 509億2966万
- 2025年3月31日 -8.44%
- 466億3160万
- 2026年3月31日 -1.56%
- 459億229万
個別
- 2008年3月31日
- 416億1246万
- 2009年3月31日 -20.98%
- 328億8371万
- 2010年3月31日 -24.06%
- 249億7037万
- 2011年3月31日 +36.94%
- 341億9331万
- 2012年3月31日 -1.88%
- 335億5100万
- 2013年3月31日 -10.74%
- 299億4787万
- 2014年3月31日 +9.28%
- 327億2796万
- 2015年3月31日 +11.63%
- 365億3570万
- 2016年3月31日 +5.87%
- 386億7865万
- 2017年3月31日 +7.09%
- 414億2069万
- 2018年3月31日 +18.38%
- 490億3207万
- 2019年3月31日 -3.26%
- 474億3385万
- 2020年3月31日 -7%
- 441億1172万
- 2021年3月31日 +1.92%
- 449億6087万
- 2022年3月31日 +31.47%
- 591億1093万
- 2023年3月31日 +13.95%
- 673億5899万
- 2024年3月31日 -24.39%
- 509億2966万
- 2025年3月31日 -8.44%
- 466億3160万
- 2026年3月31日 -1.56%
- 459億229万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/22 10:27
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 21,100,267 45,902,296 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 1,079,075 2,563,030 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「製造事業」は、主に半導体製造装置向けアルミフレームの組立等を行っております。2026/06/22 10:27
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/22 10:27
なお、当社グループは、上記顧客のグループ会社である東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン九州株式会社と取引を行っており、同顧客グループの設備投資の動向や生産計画の変動等は、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東京エレクトロン宮城株式会社 4,655,158千円 電機・電子部品販売事業製造事業 - #4 事業等のリスク
- ⑨特定顧客への依存に関するリスク2026/06/22 10:27
当社グループの売上高は、東京エレクトロングループをはじめとした半導体製造装置関連顧客への依存度が高くなっております。そのため、同顧客の設備投資の動向や生産計画の変更等は、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。同顧客の生産計画の延期等が発生した場合、納入時期の後倒し等により一時的に在庫金額が増加する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。
当社グループは、次世代技術等の発展や普及による半導体製品の需要拡大や高度化といった技術革新に伴う顧客要求事項へ対応するため、特定顧客と緊密な連携を図り、販売体制及び物流・生産体制の強化と拡大に努めるとともに、他業界を含めた新規顧客の獲得を進めることでリスクの低減を図ってまいります。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/22 10:27
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)(単位:千円) その他の収益 - - - 外部顧客への売上高 46,265,785 365,818 46,631,604
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) その他の収益 - - - 外部顧客への売上高 45,454,230 448,066 45,902,296 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2026/06/22 10:27 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/22 10:27
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 役員報酬(連結)
- 当社の業績において重要となる指標が、連結売上高及び連結経常利益であるとの考えから、業績係数として連結売上高目標達成率と同経常利益目標達成率の平均値を選択しております。2026/06/22 10:27
なお、当連結会計年度における業績係数は1.0であります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2025年4月1日~2026年3月31日)における当社グループを取り巻く環境は、雇用・所得環境などの改善を背景に景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、不安定な国際情勢を背景とした資源価格の高騰や物価上昇などによる景気への影響懸念など、依然として先行き不透明な状況が続いており、企業の生産活動や設備投資に慎重な姿勢が見られました。2026/06/22 10:27
当社グループの業績につきましては、主力販売先である電気機器・電子部品・産業機械業界において、一部の主要顧客では受注環境は緩やかな回復基調で推移したものの、回復時期の遅れや前期の大口案件の反動減なども影響し、売上高は前期を下回る結果となりました。利益面につきましては、DX化や業務の効率化による販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、売上高の減少による売上総利益の減少等をカバーするまでには至らず、前期を下回る結果となりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は45,902百万円(前期比1.6%減)、営業利益は2,072百万円(前期比14.5%減)、経常利益は2,339百万円(前期比12.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,722百万円(前期比3.7%減)と前期に比べ減収減益となりました。 - #10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③資金調達に係る流動性リスク2026/06/22 10:27
当社は、各部署からの報告に基づき経理部資金課が適時に資金繰り計画を作成・更新するとともに手許流動性を当社売上高の1ヶ月を基準として維持することにより流動性リスクを管理しております。また、子会社の資金調達については、月次決算の情報を入手し、必要資金量の確認・管理を行う体制をとっております。
2.金融商品の時価等に関する事項 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/22 10:27
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。