7519 五洋インテックス

7519
2021/07/21
時価
9734万円
PER
-倍
2010年以降
赤字-7750倍
(2010-2022年)
PBR
-0.18倍
2010年以降
赤字-28.18倍
(2010-2022年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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五洋インテックス(7519)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年3月31日
2億5799万
2015年3月31日 +4.12%
2億6862万
2015年6月30日 +5.01%
2億8206万
2015年9月30日 +0.97%
2億8479万
2015年12月31日 +0.42%
2億8599万
2016年3月31日 -3.58%
2億7575万
2016年6月30日 +16.53%
3億2133万
2016年9月30日 -11.61%
2億8402万
2016年12月31日 -1.08%
2億8097万
2017年3月31日 +0.55%
2億8252万
2017年6月30日 +3.05%
2億9113万
2017年9月30日 -7.19%
2億7021万
2017年12月31日 +2.75%
2億7765万
2018年3月31日 +3.65%
2億8778万
2018年6月30日 +9.9%
3億1628万
2018年9月30日 -4.27%
3億278万
2018年12月31日 -0.52%
3億119万
2019年3月31日 -19.46%
2億4258万
2019年6月30日 +7.26%
2億6018万
2019年9月30日 -0.5%
2億5889万
2019年12月31日 +4.4%
2億7029万
2020年3月31日 -1.75%
2億6557万
2020年6月30日 -3.56%
2億5610万
2020年9月30日 -2.51%
2億4968万
2020年12月31日 -4.58%
2億3824万
2021年3月31日 -24.36%
1億8021万
2021年9月30日 -17.43%
1億4879万
2022年3月31日 -37.47%
9303万
2022年9月30日 -19.53%
7486万

個別

2008年3月31日
3億3473万
2014年3月31日 -23.92%
2億5465万
2015年3月31日 +4.31%
2億6563万
2016年3月31日 +2.33%
2億7183万
2017年3月31日 +1.68%
2億7641万
2018年3月31日 +2.88%
2億8436万
2019年3月31日 -15.91%
2億3912万
2020年3月31日 +9.1%
2億6087万
2021年3月31日 -32.45%
1億7623万
2021年9月30日 -17.29%
1億4576万
2022年3月31日 -39.74%
8784万
2022年9月30日 -19.56%
7066万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
す。
当社グループは、商品の種類及び販売市場別を基本に、主にカーテン生地を中心とした「室内装飾品関連」とメデ
ィカルツーリズムに関わるサービス事業を中心とした「メディカル関連」の2つのセグメントから構成されており、事業ごとに包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
2022/06/30 14:12
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
(「時価の算定に関する会計基準」等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、財務諸表に与える影響はありません。
2022/06/30 14:12
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(「時価の算定に関する会計基準」等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
また、「金融商品関係」注記において、金融商品の時価のレベルごとの内訳等に関する事項等の注記を行うこととしました。ただし、「金融商品の時価等の開示に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第19号 2019年7月4日)第7-4項に定める経過的な取扱いに従って、当該注記のうち前連結会計年度に係るものについては記載しておりません。
2022/06/30 14:12
#4 会計方針に関する事項(連結)
当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
当社及び連結子会社は、主にカーテン及びカーテン生地を顧客へ販売しております。当該販売については全て国内の販売であり、出荷時から当該商品を引き渡すまでの期間が通常の期間であるため、顧客に商品を出荷した時点で収益を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
2022/06/30 14:12
#5 提出会社の親会社等の情報(連結)
提出会社の親会社等の情報】
当社は上場会社ではありませんので、金融商品取引法第24条の7第1項の適用がありません。
2022/06/30 14:12
#6 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2022年3月31日)提出日現在発行数(株)(2022年6月30日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式20,815,58520非上場単元株式数は100株であります。
計20,815,58520――
(注)1 2021年7月26日付で東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)において上場廃止となっております。
2 発行済株式のうち10,000千株は、現物出資(短期貸付金45百万円)によるものであります。
2022/06/30 14:12
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
づくりの会社としての原点回帰
現在、全て外部委託している縫製を内製化し、全ての工程を見直すことにより、商品がお客様の手元に届くまでの責任ある物づくりによる品質の向上、そして製造工程を内製化することによるオペレーション工数削減による原価率の低下及び縫製工場の取引先等、新しい販売チャネルの開拓を目指します。
② 自社ブランドの全面刷新
2022/06/30 14:12
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産は、前連結会計年度末に比べ168百万円減少して243百万円となりました。これは主に、受取手形
及び売掛金が35百万円、商品が87百万円減少したことなどによります。固定資産は、前連結会計年度末に比
べ84百万円減少して50百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が40百万円減少したことなどによ
2022/06/30 14:12
#9 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
売チャネルの見直しによる新規顧客の開拓、②過去に取引のあった休眠取引先への再アプローチ、③積極的なマーケティング及びデジタルマーケティングによる既存顧客の取引額のアップと新規顧客の獲得、④パートナー(代理店)戦略の強化を行い、売上高の増加を図っております。そして、当社主力ブランドであるINHOUSE、サザンクロスの全面改訂を2023年度下半期に計画しており、室内装飾品関連のマーケットにおいてのシェアを獲得すべく、既存取引策以外にも営業活動を通じて当社ブランドの普及をしてまいります。また、コスト削減策として、現行の国内仕入先から海外仕入先へシフトすることによる売上原価率の低減、不採算拠点の廃止などによる販売に係るコスト削減の徹底により、利益構造の改善を図っております。また、縫製工場を内製化することにより、物づくりの会社としての責任ある商品提供を徹底し、品質の向上を目指します。さらに外注コストの削減、オペレーション工数の削減により、縫製コストを低減させ、利益率の向上をめざします。
以上の対応策に加え、財務面においては主に代表者からの借入及び当社事業に深く理解をいただいている個人とコミットメントライン契約を締結しており、事業運営上の必要資金を確保しております。
2022/06/30 14:12
#10 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
売チャネルの見直しによる新規顧客の開拓、②過去に取引のあった休眠取引先への再アプローチ、③積極的なマーケティング及びデジタルマーケティングによる既存顧客の取引額のアップと新規顧客の獲得、④パートナー(代理店)戦略の強化を行い、売上高の増加を図っております。そして、当社主力ブランドであるINHOUSE、サザンクロスの全面改訂を2023年度下半期に計画しており、室内装飾品関連のマーケットにおいてのシェアを獲得すべく、既存取引先以外にも営業活動を通じて当社ブランドの普及をしてまいります。また、コスト削減策として、現行の国内仕入先から海外仕入先へシフトすることによる売上原価率の低減、不採算拠点の廃止などによる販売に係るコスト削減の徹底により、利益構造の改善を図っております。また、縫製工場を内製化することにより、物づくりの会社としての責任ある商品提供を徹底し、品質の向上を目指します。さらに外注コストの削減、オペレーション工数の削減により、縫製コストを低減させ、利益率の向上を目指します。
以上の対応策に加え、財務面においては主に代表者からの借入及び当社事業に深く理解をいただいている個人とコミットメントライン契約を締結しており、事業運営上の必要資金を確保しております。
2022/06/30 14:12
#11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
事業年度の財務諸表に計上した金額
商品 87,842千円
売上原価(商品評価損) 48,243千円
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(商品の評価)」の内容と同一であります。2022/06/30 14:12
#12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
(商品の評価)
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
2022/06/30 14:12
#13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
当社は、主にカーテン及びカーテン生地を顧客へ販売しております。当該販売については全て国内の販売であり、出荷時から当該商品を引き渡すまでの期間が通常の期間であるため、顧客に商品を出荷した時点で収益を認識しております。
2022/06/30 14:12
#14 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針
2022/06/30 14:12

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