- 7519
- 2021/07/21
- 時価
- 9734万円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-7750倍
(2010-2022年) - PBR
- -0.18倍
- 2010年以降
- 赤字-28.18倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
五洋インテックス(7519)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 2億5799万
- 2015年3月31日 +4.12%
- 2億6862万
- 2015年6月30日 +5.01%
- 2億8206万
- 2015年9月30日 +0.97%
- 2億8479万
- 2015年12月31日 +0.42%
- 2億8599万
- 2016年3月31日 -3.58%
- 2億7575万
- 2016年6月30日 +16.53%
- 3億2133万
- 2016年9月30日 -11.61%
- 2億8402万
- 2016年12月31日 -1.08%
- 2億8097万
- 2017年3月31日 +0.55%
- 2億8252万
- 2017年6月30日 +3.05%
- 2億9113万
- 2017年9月30日 -7.19%
- 2億7021万
- 2017年12月31日 +2.75%
- 2億7765万
- 2018年3月31日 +3.65%
- 2億8778万
- 2018年6月30日 +9.9%
- 3億1628万
- 2018年9月30日 -4.27%
- 3億278万
- 2018年12月31日 -0.52%
- 3億119万
- 2019年3月31日 -19.46%
- 2億4258万
- 2019年6月30日 +7.26%
- 2億6018万
- 2019年9月30日 -0.5%
- 2億5889万
- 2019年12月31日 +4.4%
- 2億7029万
- 2020年3月31日 -1.75%
- 2億6557万
- 2020年6月30日 -3.56%
- 2億5610万
- 2020年9月30日 -2.51%
- 2億4968万
- 2020年12月31日 -4.58%
- 2億3824万
- 2021年3月31日 -24.36%
- 1億8021万
- 2021年9月30日 -17.43%
- 1億4879万
- 2022年3月31日 -37.47%
- 9303万
- 2022年9月30日 -19.53%
- 7486万
個別
- 2008年3月31日
- 3億3473万
- 2014年3月31日 -23.92%
- 2億5465万
- 2015年3月31日 +4.31%
- 2億6563万
- 2016年3月31日 +2.33%
- 2億7183万
- 2017年3月31日 +1.68%
- 2億7641万
- 2018年3月31日 +2.88%
- 2億8436万
- 2019年3月31日 -15.91%
- 2億3912万
- 2020年3月31日 +9.1%
- 2億6087万
- 2021年3月31日 -32.45%
- 1億7623万
- 2021年9月30日 -17.29%
- 1億4576万
- 2022年3月31日 -39.74%
- 8784万
- 2022年9月30日 -19.56%
- 7066万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2020/11/13 15:07
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2020年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2020年11月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,815,585 10,815,585 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数は100株であります。 計 10,815,585 10,815,585 ― ― - #2 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 営陣による既存取引先への信用回復を行うための積極的な訪問及び面談、②積極的なマーケティングによる新規顧客及び販路の開拓、③営業手法において、顧客関係性マネジメントの再度見直し、④メインブランド「IN HOUSE」の見本帳大幅改訂における販売強化、⑤メインブランド「IN HOUSE」への新デザイナー登用によるブランディング強化、⑥抗ウイルス加工を施したカーテン及び室内装飾品の開発及び商品化により、販売の拡大を目指してまいります。2020/11/13 15:07
さらに、経費の削減として、①廃版商品の見極めをより明確に行い、商品数の管理及び仕入におけるルールの厳正化による不良在庫化の防止、②不要な業務委託費及び顧問料の解約に伴う削減、③保険等の見直しによる削減、④パート見直し等における人件費の削減、⑤事業所の見直しに伴う賃料の削減により、支出の削減を目指してまいります。