丸文(7537)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 7億6200万
- 2008年3月31日 -77.3%
- 1億7300万
- 2009年3月31日
- -1億2400万
- 2010年3月31日
- 9700万
- 2011年3月31日 +122.68%
- 2億1600万
- 2012年3月31日 -18.52%
- 1億7600万
- 2013年3月31日 +21.02%
- 2億1300万
- 2014年3月31日 +130.05%
- 4億9000万
- 2015年3月31日 +83.27%
- 8億9800万
- 2016年3月31日 -48.22%
- 4億6500万
- 2017年3月31日 +49.68%
- 6億9600万
- 2018年3月31日 +4.31%
- 7億2600万
- 2019年3月31日 -20.52%
- 5億7700万
- 2020年3月31日 -41.25%
- 3億3900万
- 2021年3月31日 +145.13%
- 8億3100万
- 2022年3月31日 -8.42%
- 7億6100万
- 2023年3月31日 +7.88%
- 8億2100万
- 2024年3月31日 +79.78%
- 14億7600万
- 2025年3月31日 +8.2%
- 15億9700万
- 2026年3月31日 +19.72%
- 19億1200万
個別
- 2007年3月31日
- 6億1700万
- 2008年3月31日 -83.79%
- 1億
- 2009年3月31日
- -1億2200万
- 2010年3月31日
- 3800万
- 2011年3月31日 +278.95%
- 1億4400万
- 2012年3月31日 -33.33%
- 9600万
- 2013年3月31日 +7.29%
- 1億300万
- 2014年3月31日 +199.03%
- 3億800万
- 2015年3月31日 +108.44%
- 6億4200万
- 2016年3月31日 -52.49%
- 3億500万
- 2017年3月31日 +53.44%
- 4億6800万
- 2018年3月31日 -13.03%
- 4億700万
- 2019年3月31日 -19.66%
- 3億2700万
- 2020年3月31日 -43.12%
- 1億8600万
- 2021年3月31日 +175.81%
- 5億1300万
- 2022年3月31日 -5.07%
- 4億8700万
- 2023年3月31日 +9.86%
- 5億3500万
- 2024年3月31日 +100%
- 10億7000万
- 2025年3月31日 +15.61%
- 12億3700万
- 2026年3月31日 +6.14%
- 13億1300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:47
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △49 △193 その他有価証券評価差額金 121 315 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △545 △603 前払年金費用 △233 △378
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △739 △927 退職給付に係る資産 △390 △526
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動負債が減少した主な要因は、短期借入金が1,594百万円、未払法人税等が1,148百万円それぞれ減少したことによるものであります。固定負債が増加した主な要因は、繰延税金負債が687百万円増加したことによるものであります。2026/06/24 15:47
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,007百万円増加の62,790百万円となりました。これは主に利益剰余金が1,576百万円、その他有価証券評価差額金が315百万円それぞれ増加したことによるものであります。
以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の37.8%から1.5ポイント増加し、39.2%となりました。