有価証券報告書-第79期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)……定額法
その他……定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物………………4～50年
構築物……………6～50年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法