有価証券報告書-第79期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)……定額法
但し連結子会社は定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)
その他……定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～17年
(ロ)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法