有価証券報告書-第39期(2023/04/01-2024/03/31)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示しておりました「従業員株式報酬引当金繰入額」、「役員株式報酬引当金繰入額」及び「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」9,668百万円は、「従業員株式報酬引当金繰入額」216百万円、「役員株式報酬引当金繰入額」206百万円、「貸倒引当金繰入額」△2百万円、「その他」9,247百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取利息」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」74百万円は、「受取利息」10百万円、「その他」64百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「支払利息」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」264百万円は、「支払利息」171百万円、「その他」93百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「従業員株式報酬引当金の増減額」、「役員株式報酬引当金の増減額」、及び「貸倒引当金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△186百万円は、「従業員株式報酬引当金の増減額」230百万円、「役員株式報酬引当金の増減額」206百万円、「貸倒引当金の増減額」△7百万円、「その他」△615百万円として組み替えております。