アールシーコア(7837)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億9229万
- 2009年3月31日
- -1億6298万
- 2009年12月31日
- 2938万
- 2010年3月31日 +154.02%
- 7465万
- 2010年6月30日 -58.12%
- 3126万
- 2010年9月30日 +622.11%
- 2億2575万
- 2010年12月31日 +54.14%
- 3億4798万
- 2011年3月31日 +11.95%
- 3億8958万
- 2011年6月30日 -90.73%
- 3611万
- 2011年9月30日 +349.79%
- 1億6243万
- 2011年12月31日 +29.61%
- 2億1052万
- 2012年3月31日 +41.64%
- 2億9819万
- 2012年6月30日 -89.8%
- 3043万
- 2012年9月30日 +580.74%
- 2億714万
- 2012年12月31日 +47.08%
- 3億467万
- 2013年3月31日 +30.04%
- 3億9619万
- 2013年6月30日 -82.38%
- 6980万
- 2013年9月30日 +305.88%
- 2億8331万
- 2013年12月31日 +8.89%
- 3億849万
- 2014年3月31日 +86.86%
- 5億7644万
- 2014年6月30日 -87.73%
- 7072万
- 2014年9月30日 +193.83%
- 2億781万
- 2014年12月31日 +68.88%
- 3億5095万
- 2015年3月31日 +20.27%
- 4億2208万
- 2015年9月30日 -32.72%
- 2億8400万
- 2016年3月31日 +79.58%
- 5億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5108万
- 2009年3月31日
- -1億1095万
- 2010年3月31日
- 9141万
- 2011年3月31日 +374.61%
- 4億3387万
- 2012年3月31日 -29.01%
- 3億800万
- 2013年3月31日 +34.94%
- 4億1563万
- 2014年3月31日 +34.57%
- 5億5932万
- 2015年3月31日 +2.2%
- 5億7161万
- 2016年3月31日 -18.48%
- 4億6600万
- 2017年3月31日 -15.88%
- 3億9200万
- 2018年3月31日 -6.89%
- 3億6500万
- 2019年3月31日
- -1億6000万
- 2020年3月31日 -99.38%
- -3億1900万
- 2021年3月31日 -47.34%
- -4億7000万
- 2022年3月31日
- -4億4000万
- 2023年3月31日 -214.09%
- -13億8200万
- 2024年3月31日
- 20億4700万
- 2025年3月31日
- -4億3500万
- 2026年3月31日 -79.08%
- -7億7900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/06/17 14:34
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) △34.74 3.16 △44.60 △121.17 - #2 役員報酬(連結)
- 役員賞与の額又はその算定方法の決定に関する方針は以下の通りであります。なお、監査等委員である取締役、社外取締役及び非常勤取締役には、役員賞与を支給しないこととしております。2026/06/17 14:34
1.当該事業年度において最初に公表する決算短信等において開示される業績予想における連結売上高、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益(以下、連結当期純利益という。)の3つの指標の達成度及び前事業年度等との比較に応じ、取締役の役員賞与(以下、役員賞与Aという。)の額を決定する。
2.役員賞与Aの額は、基準額(取締役の役位毎に予め定める一定額)に、業績連動係数を乗じて求めるものとし、以下の通り達成率(1%未満切捨て)に応じて算定のうえ、3つの指標に係る業績連動係数の総和を - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 14:34
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失のため記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 14:34
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失のため記載を省略しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (連結経営成績に関する分析)2026/06/17 14:34
当社グループの当連結会計年度における連結売上高は、建築確認申請の審査期間長期化の影響及び当期前半期での受注(契約)不足に伴い、前年同期比4.0%減の10,547百万円となりました。営業損失についても594百万円(前年同期は491百万円)となりました。経常損失は515百万円(同384百万円)となり、固定資産の減損による特別損失等の計上もあり、親会社株主に帰属する当期純損失は、816百万円(同530百万円の損失)となりました。
(連結財政状態に関する分析) - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2025年4月1日2026/06/17 14:34
至 2026年3月31日) (注) 1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下の通りであります。1株当たり純資産額 582.03円 1株当たり当期純損失 △130.13円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円 1株当たり純資産額 384.60円 1株当たり当期純損失 △197.38円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 -円
(注) 株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) - - 普通株式増加数(株) - - 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -