アルコニックス(3036)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 30億7256万
- 2009年3月31日 -46.46%
- 16億4502万
- 2010年3月31日 -6.56%
- 15億3718万
- 2011年3月31日 +100.17%
- 30億7700万
- 2012年3月31日 +52.32%
- 46億8700万
- 2013年3月31日 -29.89%
- 32億8600万
- 2014年3月31日 +6.03%
- 34億8400万
- 2015年3月31日 +31.57%
- 45億8400万
- 2016年3月31日 -17.28%
- 37億9200万
- 2017年3月31日 +9.92%
- 41億6800万
- 2018年3月31日 +75.7%
- 73億2300万
- 2019年3月31日 -14.56%
- 62億5700万
- 2020年3月31日 -17.28%
- 51億7600万
- 2021年3月31日 +8.6%
- 56億2100万
- 2022年3月31日 +96.05%
- 110億2000万
- 2023年3月31日 -23.84%
- 83億9300万
- 2024年3月31日 -34.91%
- 54億6300万
- 2025年3月31日 +26.65%
- 69億1900万
- 2026年3月31日 +40.82%
- 97億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 18億4377万
- 2009年3月31日 -51.02%
- 9億316万
- 2010年3月31日 -61.75%
- 3億4550万
- 2011年3月31日 +186.83%
- 9億9100万
- 2012年3月31日 +63.98%
- 16億2500万
- 2013年3月31日 -21.35%
- 12億7800万
- 2014年3月31日 -13.69%
- 11億300万
- 2015年3月31日 +27.2%
- 14億300万
- 2016年3月31日 -43.62%
- 7億9100万
- 2017年3月31日 -11.25%
- 7億200万
- 2018年3月31日 +33.76%
- 9億3900万
- 2019年3月31日 -16.72%
- 7億8200万
- 2020年3月31日 +1.92%
- 7億9700万
- 2021年3月31日 +16.69%
- 9億3000万
- 2022年3月31日 +218.6%
- 29億6300万
- 2023年3月31日 -54.74%
- 13億4100万
- 2024年3月31日
- -3億5100万
- 2025年3月31日 -21.94%
- -4億2800万
- 2026年3月31日
- -3億6100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における主な経営成績は次の通りであります。2026/06/17 15:38
当連結会計年度におけるセグメントの業績は次の通りであります。また、各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高を含んでおります。前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 前期比増減額(百万円) 前期比増減率(%) 売上高 197,004 219,720 22,715 11.5 営業利益 6,919 9,743 2,823 40.8 経常利益 7,528 8,947 1,419 18.9
- #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは主として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分ごとに資産のグルーピングを行っ ております。資産又は資産グループに減損の兆候があると認められる場合には、資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定しております。減損の兆候が認められた資産又は資産グループのうち、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を上回った資産又は資産グループについては、減損損失の認識は不要と判定しております。また、減損損失を認識すべきであると判定された資産又は資産グループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、各資産又は資産グループの回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。2026/06/17 15:38
当連結会計年度において、装置材料セグメントにおけるカーボンブラシ製造に関連する資産グループ(閉鎖予定の中国拠点における資産グループを除く)においては継続的に営業損失を計上していることから減損の兆候を識別しておりますが、当該資産グループの正味売却価額が帳簿価額を上回っていることから、当該資産グループに対して減損損失を認識しておりません。
②主要な仮定