商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年6月30日
- 25億2100万
- 2010年6月30日 +17.77%
- 29億6900万
- 2010年12月31日 +17.65%
- 34億9300万
- 2011年3月31日 +37.59%
- 48億600万
- 2011年6月30日 -27.28%
- 34億9500万
- 2011年9月30日 +2.78%
- 35億9200万
- 2011年12月31日 -32.35%
- 24億3000万
- 2012年3月31日 +9.75%
- 26億6700万
- 2012年6月30日 -1.99%
- 26億1400万
- 2012年9月30日 +14.35%
- 29億8900万
- 2012年12月31日 -7.16%
- 27億7500万
- 2013年3月31日 +40.07%
- 38億8700万
- 2013年6月30日 -16.93%
- 32億2900万
- 2013年9月30日 +14.62%
- 37億100万
- 2013年12月31日 +4.65%
- 38億7300万
- 2014年3月31日 +1.42%
- 39億2800万
- 2014年6月30日 +0.87%
- 39億6200万
- 2014年9月30日 +5.6%
- 41億8400万
- 2014年12月31日 +17.35%
- 49億1000万
- 2015年3月31日 +14.75%
- 56億3400万
- 2015年6月30日 +3.21%
- 58億1500万
- 2015年9月30日 +17.09%
- 68億900万
- 2015年12月31日 +6.09%
- 72億2400万
- 2016年3月31日 -0.6%
- 71億8100万
- 2016年6月30日 -16.63%
- 59億8700万
- 2016年9月30日 -11.79%
- 52億8100万
- 2016年12月31日 +0.4%
- 53億200万
- 2017年3月31日 -5.7%
- 50億
- 2017年6月30日 +3.24%
- 51億6200万
- 2017年9月30日 +12.03%
- 57億8300万
- 2017年12月31日 -6.42%
- 54億1200万
- 2018年3月31日 -6.91%
- 50億3800万
- 2018年6月30日 -5.6%
- 47億5600万
- 2018年9月30日 +15.9%
- 55億1200万
- 2018年12月31日 -9.36%
- 49億9600万
- 2019年3月31日 -6.02%
- 46億9500万
- 2019年6月30日 -12.18%
- 41億2300万
- 2019年9月30日 +10.53%
- 45億5700万
- 2019年12月31日 +22.34%
- 55億7500万
- 2020年3月31日 +4.04%
- 58億
- 2020年6月30日 -11.45%
- 51億3600万
- 2020年9月30日 -12.62%
- 44億8800万
- 2020年12月31日 -0.49%
- 44億6600万
- 2021年3月31日 +2.13%
- 45億6100万
- 2021年6月30日 +1.69%
- 46億3800万
- 2021年9月30日 +0.37%
- 46億5500万
- 2021年12月31日 +14.78%
- 53億4300万
- 2022年3月31日 +5.28%
- 56億2500万
- 2022年6月30日 +0.46%
- 56億5100万
- 2022年9月30日 +26.33%
- 71億3900万
- 2022年12月31日 +3.92%
- 74億1900万
- 2023年3月31日 -0.66%
- 73億7000万
- 2023年6月30日 +6.01%
- 78億1300万
- 2023年9月30日 +14.27%
- 89億2800万
- 2023年12月31日 +1%
- 90億1700万
- 2024年3月31日 -9.63%
- 81億4900万
- 2024年6月30日 +0.39%
- 81億8100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)未成工事支出金
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/09/27 15:51 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2024/09/27 15:51
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。