商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年6月30日
- 25億2100万
- 2010年6月30日 +17.77%
- 29億6900万
- 2011年6月30日 +17.72%
- 34億9500万
- 2012年6月30日 -25.21%
- 26億1400万
- 2013年6月30日 +23.53%
- 32億2900万
- 2014年6月30日 +22.7%
- 39億6200万
- 2015年6月30日 +46.77%
- 58億1500万
- 2016年6月30日 +2.96%
- 59億8700万
- 2017年6月30日 -13.78%
- 51億6200万
- 2018年6月30日 -7.87%
- 47億5600万
- 2019年6月30日 -13.31%
- 41億2300万
- 2020年6月30日 +24.57%
- 51億3600万
- 2021年6月30日 -9.7%
- 46億3800万
- 2022年6月30日 +21.84%
- 56億5100万
- 2023年6月30日 +38.26%
- 78億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)未成工事支出金
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/09/27 15:06 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b. 当連結会計年度の財政状態2023/09/27 15:06
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて51億6百万円増加し、805億2千4百万円となりました。主な要因は、流動資産における現金及び預金11億1千万円増加、商品及び製品21億6千1百万円増加、その他に含めている未収入金21億5千5百万円減少、投資有価証券18億5百万円増加等であり、その増減の理由としては、当連結会計年度の純利益及びM&A案件の対価である株式の受領等が挙げられます。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べて8億2千8百万円減少し、132億5千3百万円となりました。主な要因は、流動負債における未払法人税等10億1千5百万円の減少等であり、その増減の理由としては、当連結会計年度における課税所得の減少及び前払税金の増加が挙げられます。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2023/09/27 15:06
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。