減価償却費
連結
- 2009年2月28日
- 153億8100万
- 2010年2月28日 +1.97%
- 156億8400万
- 2011年2月28日 +2.83%
- 161億2800万
- 2012年2月29日 +7.3%
- 173億500万
- 2013年2月28日 +6.48%
- 184億2700万
- 2014年2月28日 -1.13%
- 182億1800万
- 2015年2月28日 +6.18%
- 193億4400万
- 2016年2月29日 +2.19%
- 197億6700万
- 2017年2月28日 -1.75%
- 194億2100万
- 2018年2月28日 -1.87%
- 190億5800万
- 2019年2月28日 +4.66%
- 199億4600万
- 2020年2月29日 +55.89%
- 310億9300万
- 2021年2月28日 -10.01%
- 279億8200万
- 2022年2月28日 +12.32%
- 314億2800万
- 2023年2月28日 +5.96%
- 333億100万
- 2024年2月29日 +2.75%
- 342億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) セグメント資産の調整額7,891百万円には、セグメント間の債権債務消去等△122,106百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産129,997百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2023/05/25 10:37
(3) 減価償却費の調整額841百万円は、セグメント間の未実現利益調整額等△293百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費1,135百万円が含まれております。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3百万円は、セグメント間の未実現利益調整額等△110百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産の有形固定資産及び無形固定資産の増加額114百万円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費の調整額820百万円は、セグメント間の未実現利益調整額等△280百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費1,101百万円が含まれております。2023/05/25 10:37
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/05/25 10:37
前事業年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当事業年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 退職給付費用 898 百万円 664 百万円 減価償却費 15,672 百万円 15,740 百万円 不動産賃借料 20,306 百万円 21,658 百万円 - #4 新型コロナウイルス感染症による損失に関する注記（連結）
- 府や地方自治体の要請を受け、グループ商業施設を臨時休業したことにより発生した固定費(人件費、賃借料、減価償却費等)であります。2023/05/25 10:37
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ※5:EBITDA2023/05/25 10:37
会社の純粋な現金創出力を評価する指標。当社では、連結営業利益に連結減価償却費(海外グループ会社における、IFRS16号適用によるリース資産に対する減価償却費を除く)を加算したもの。
d.キャッシュ・フロー - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/05/25 10:37
2.賃貸等不動産の当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は賃貸等不動産の土地及び建物附属設備等の取得による増加額であり、主な減少額は減価償却費等であります。
3.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は賃貸等不動産の土地及び建物附属設備の取得による増加額であり、主な減少額は減価償却費等であります。