土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 328億6800万
- 2009年3月31日 -1.14%
- 324億9300万
- 2010年3月31日 +4.48%
- 339億4800万
- 2011年3月31日 ±0%
- 339億4800万
- 2012年3月31日 +4.05%
- 353億2400万
- 2013年3月31日 +1.15%
- 357億3000万
- 2014年3月31日 +4.84%
- 374億6000万
- 2015年3月31日 +232.1%
- 1244億600万
- 2016年3月31日 -0.05%
- 1243億4100万
- 2017年3月31日 +8.24%
- 1345億9100万
- 2018年3月31日 +11.11%
- 1495億5000万
- 2019年3月31日 -1.52%
- 1472億8100万
- 2020年3月31日 -5.38%
- 1393億5100万
- 2021年3月31日 -0.16%
- 1391億2600万
- 2022年3月31日 +16.77%
- 1624億6200万
- 2023年3月31日 +0.12%
- 1626億6500万
- 2024年3月31日 -2.42%
- 1587億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 195億4200万
- 2009年3月31日 -0.03%
- 195億3700万
- 2010年3月31日 +14.75%
- 224億1800万
- 2011年3月31日 +1.22%
- 226億9100万
- 2012年3月31日 -1.11%
- 224億4000万
- 2013年3月31日 +2.11%
- 229億1400万
- 2014年3月31日 ±0%
- 229億1400万
- 2015年3月31日 -0.16%
- 228億7700万
- 2016年3月31日 +3.48%
- 236億7400万
- 2017年3月31日 +19.01%
- 281億7400万
- 2018年3月31日 -1.42%
- 277億7500万
- 2019年3月31日 -1.17%
- 274億5100万
- 2020年3月31日 ±0%
- 274億5100万
- 2021年3月31日 ±0%
- 274億5100万
- 2022年3月31日 -7.22%
- 254億6900万
- 2023年3月31日 +4.56%
- 266億3100万
- 2024年3月31日 ±0%
- 266億3100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- (注) その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/25 15:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付に係る調整額 111百万円 336百万円 土地再評価差額金 当期発生額 ― ― 税効果額 ― △56百万円 土地再評価差額金 ― △56百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- (注)6.当社及び一部の連結子会社において「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、当該再評価差額から再評価に係る繰延税金負債の金額を控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。2024/06/25 15:00
再評価の方法 「土地の再評価に関する法律施行令」(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号並びに第4号に定める路線価、固定資産税評価額に合理的な調整を行って算出しております。 再評価を行った年月日 2002年2月28日及び2002年3月31日 前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 再評価を行った土地の期末における時価と再評価後帳簿価額との差額 △792百万円 △427百万円 - #3 事業等のリスク
- ④ 賃貸借契約の更新拒絶について2024/06/25 15:00
当社グループにおける店舗・施設の多くが賃借物件であり、建物や土地の所有者等の賃貸人から、賃貸借期間満了により契約の更新を拒絶(定期建物賃貸借契約の場合は、再契約の拒絶)され、店舗等の営業が継続できなくなる可能性があります。
⑤ 海外事業リスクについて - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- (前連結会計年度)2024/06/25 15:00
主としてエイチ・ツー・オー リテイリング株式会社における土地の売却益等によるものであります。
(当連結会計年度) - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 前連結会計年度以前及び当連結会計年度に取得した資産のうち国庫補助金等による圧縮記帳額は、次のとおりであり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2024/06/25 15:00
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) (うち、機械装置及び運搬具) 64百万円 64百万円 (うち、土地) 58百万円 58百万円 (うち、その他) 38百万円 38百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2024/06/25 15:00
(注)1. 当期増加額のうち主なもの H2O十三ビル本館事務所化による増加建物及び構築物 1,375百万円 車輛及び器具備品 134百万円基幹系システム刷新による増加車輛及び器具備品 80百万円 ソフトウエア 4,675百万円ソフトウエア仮勘定 2,025百万円 3. 当期減少額の(内書)は減損損失の計上によるものであります。 4. 土地の当期首残高及び当期末残高の[内書]は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づく事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 今年度期末の資産合計は709,212百万円となり、前年度期末に比べて22,789百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金が土地の売却等により9,753百万円、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定がシステム投資により7,181百万円、受取手形及び売掛金が売上高の増加に伴い6,080百万円増加したことなどによるものです。2024/06/25 15:00
負債合計は416,062百万円となり、前年度期末に比べて2,454百万円の増加となりました。これは主に、一年内返済長期借入金が15,000百万円減少した一方、支払手形及び買掛金が15,200百万円、未払金が2,532百万円増加したことなどによるものです。 - #8 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 取引条件及び取引条件の決定方針等2024/06/25 15:00
(注)1.土地の売却については、入札による市場価格を反映した適正な価格での売却となっております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)