8242 エイチ・ツー・オーリテイリング

8242
2026/06/25
時価
3592億円
PER 予
14.35倍
2010年以降
赤字-750倍
(2010-2026年)
PBR
1.06倍
2010年以降
0.33-1.46倍
(2010-2026年)
配当 予
1.67%
ROE 予
7.42%
ROA 予
3.22%
資料
Link
CSV,JSON

エイチ・ツー・オーリテイリング(8242)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 百貨店事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
78億4200万
2013年6月30日 -72.05%
21億9200万
2013年9月30日 +44.11%
31億5900万
2013年12月31日 +180.5%
88億6100万
2014年3月31日 +49.49%
132億4600万
2014年6月30日 -80.54%
25億7800万
2014年9月30日 +71.57%
44億2300万
2014年12月31日 +168.37%
118億7000万
2015年3月31日 +32.55%
157億3400万
2015年6月30日 -80.02%
31億4300万
2015年9月30日 +79.32%
56億3600万
2015年12月31日 +117.18%
122億4000万
2016年3月31日 +35.83%
166億2500万
2016年6月30日 -85.68%
23億8100万
2016年9月30日 +98.49%
47億2600万
2016年12月31日 +148.14%
117億2700万
2017年3月31日 +36.38%
159億9300万
2017年6月30日 -79.25%
33億1900万
2017年9月30日 +84.87%
61億3600万
2017年12月31日 +125.96%
138億6500万
2018年3月31日 +29.97%
180億2000万
2018年6月30日 -81.02%
34億2000万
2018年9月30日 +68.48%
57億6200万
2018年12月31日 +129.9%
132億4700万
2019年3月31日 +32.72%
175億8200万
2019年6月30日 -83.67%
28億7200万
2019年9月30日 +121.31%
63億5600万
2019年12月31日 +68.28%
106億9600万
2020年3月31日 +7.39%
114億8600万
2020年6月30日
-29億4500万
2020年9月30日 -17.35%
-34億5600万
2020年12月31日
-9億6300万
2021年3月31日 -97.61%
-19億300万
2021年6月30日
-18億4600万
2021年9月30日 -120.75%
-40億7500万
2021年12月31日
10億6000万
2022年3月31日 -11.42%
9億3900万
2022年6月30日 +30.35%
12億2400万
2022年9月30日 +32.84%
16億2600万
2022年12月31日 +383.03%
78億5400万
2023年3月31日 +31.13%
102億9900万
2023年6月30日 -68%
32億9600万
2023年9月30日 +113.56%
70億3900万
2023年12月31日 +138.03%
167億5500万
2024年3月31日 +28.86%
215億9100万
2024年9月30日 -41.58%
126億1400万
2025年3月31日 +123.83%
282億3400万
2025年9月30日 -70.83%
82億3500万
2026年3月31日 +188.8%
237億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、「百貨店事業」、「食品事業」、「商業施設事業」及び「その他事業」を報告セグメントとしております。
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
2026/06/23 15:30
#2 事業等のリスク
今後の国内の小売業を取り巻く環境については、少子高齢化、消費構造の二極化、業態を越えた競争の激化など大きな変化が予想され、これらによって当社グループの業績は、少なからず影響を受けることが予想されます。
当社グループでは、こうした環境の変化に対応するため、関西エリアにおいて多彩な顧客接点を持つ特性を活かし、リアル店舗とデジタルを融合したお客様との新しい関係づくりとビジネスモデル構築を図るとともに、コア事業である百貨店事業と食品スーパーを中心とした食品事業の磨き上げと強化を併せて、関西におけるマーケットシェア拡大を実現してまいります。また、中長期的な有望マーケットと捉えている「海外顧客」や「富裕層」については、関西エリアにとどまらず、外部環境に左右されない収益モデルを構築してまいります。
(2)法規制及び法改正
2026/06/23 15:30
#3 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
百貨店事業2,596(1,467)
食品事業3,454(12,172)
(注)1.従業員数は就業人員であり、他社への出向者を除き、受入出向者、執行役員を含んでおります。
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
2026/06/23 15:30
#4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1986年4月株式会社阪急百貨店入社
2020年4月同 代表取締役社長(現任)
2020年6月当社代表取締役(現任)、百貨店事業担当(現任)
2026/06/23 15:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における当社グループの連結業績は、売上高は680,215百万円(前期比99.8%)と微減となりましたが、総額売上高は1,162,431百万円(前期比100.2%)と3期連続で過去最高を更新しました。
当期は、中国からの訪日客の急減によるインバウンド売上の減少や物価の上昇が継続するなど、厳しい事業環境が続く中、百貨店事業においては、阪急本店リモデル工事に伴う売場閉鎖の影響を受けながらも、国内売上は堅調に推移し、過去最高を更新しました。食品事業においては、物価高に伴う商品単価の上昇が客単価の向上に繋がるとともに、価値訴求型と価格訴求型に分類した新店舗フォーマットの導入も奏功し、増収となりました。
>営業利益及び経常利益
2026/06/23 15:30
#6 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資は、百貨店事業における阪急本店改装、食品事業における株式会社関西スーパーマーケットの新規出店、商業施設事業における株式会社大井開発の客室改装、その他事業における当社によるシステム投資を中心に行った結果、総額で27,555百万円(有形固定資産の他、無形固定資産を含む)となりました。
セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。
2026/06/23 15:30

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