8263 ダイエー

8263
2014/12/25
時価
533億円
PER 予
-倍
2010年以降
-倍
(2010-2014年)
PBR
0.56倍
2010年以降
0.21-0.78倍
(2010-2014年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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ダイエー(8263)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月28日
349億7900万
2010年2月28日 -4.24%
334億9600万
2011年2月28日 -6.79%
312億2000万
2012年2月29日 +12.24%
350億4100万
2013年2月28日 +8.34%
379億6400万
2014年2月28日 -6.82%
353億7300万

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、店舗建物、店舗設備(機械装置、工具器具備品等)であります。
無形固定資産
2014/05/20 14:14
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、店舗建物、店舗設備(工具器具備品等)であります。
無形固定資産
2014/05/20 14:14
#3 主要な設備の状況
セグメントの名称帳簿価額(百万円)
建物及び構築物土地その他の有形固定資産
小売事業43,68688,17013,817145,674
(注)1. 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2. 帳簿価額の「その他の有形固定資産」は、機械装置、車両運搬具、工具器具備品及びリース資産の合計額であります。
2014/05/20 14:14
#4 事業等のリスク
(10)債権の貸倒について
当社グループは、出店にあたり土地・建物の所有者等へ差入れた保証金や敷金等の債権につきまして、担保設定や貸倒引当金の計上等十分な手当てをしておりますが、当社グループの予測を超える事態が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(11)減損会計について
2014/05/20 14:14
#5 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物 定額法
機械装置、車両運搬具及び工具器具備品 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置、車両運搬具及び工具器具備品 3~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2014/05/20 14:14
#6 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産
前連結会計年度(平成25年2月28日)当連結会計年度(平成26年2月28日)
流動資産「その他」1,4451,224
建物及び構築物28,37726,069
土地90,65987,175
対応する債務
2014/05/20 14:14
#7 有形固定資産等明細表(連結)
建物及びリース資産の主な増加理由は次のとおりであります。
建物 店舗出店による増加 1,464百万円
店舗改装による増加 923百万円
リース資産 店舗改装による増加 561百万円
店舗出店による増加 446百万円2014/05/20 14:14
#8 減損損失に関する注記(連結)
(1) 減損損失を認識した資産グループの概要
地域用途種類金額(百万円)
北海道店舗建物11
関東店舗、賃貸用不動産等建物855
近畿店舗、賃貸用不動産等土地、建物2,078
九州店舗、賃貸用不動産等土地、建物161
その他店舗、賃貸用不動産等土地、建物651
(2) 減損損失の認識に至った経緯
店舗及び賃貸用不動産等については、継続して営業損失が発生している資産グループ及び閉鎖決定している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、売却予定資産等については、市場価格または売却見込価額が帳簿価額を下回っている資産グループの帳簿価額を回収可能価額または売却見込価額まで減額し、当該減少額を「固定資産減損損失」として特別損失に計上しております。
2014/05/20 14:14
#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
主として定額法
上記以外
一部の連結子会社が定額法であるほか、定率法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 5~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、当社及び連結子会社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2014/05/20 14:14

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