有価証券報告書-第61期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

Nippon Gas USA,Inc.については、重要性が増したため、当連結会計年度より持分法適用の範囲に含めております。
また、東彩設備株式会社及び株式会社ガスプラザ東彩については、東彩ガス株式会社と平成27年2月23日に合併したことに伴い、第4四半期連結会計期間より持分法の適用範囲から除外しております。