8267 イオン

時価

2兆8695億円

PER 予

61.23倍

2010年以降

赤字-459.3倍
（2010-2024年）

2.67倍

2010年以降

0.5-3.2倍
（2010-2024年）

1.22%

ROE 予

4.36%

ROA 予

0.36%

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社への投資額 - 専門店、長期借入れによる収入

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）		持分法適用会社への投資額 - 専門店		長期借入れによる収入
2009/02	-46.7億		-		2120億
2010/02	-7.76億	赤縮	-		2363億	+11.5%
2011/02	-11.3億	赤拡	-		1530億	-35.3%
2012/02	-61.1億	赤拡	-		2796億	+82.8%
2013/02	-		23.4億		2981億	+6.6%
2014/02	-		24.3億	+3.8%	3169億	+6.3%
2015/02	-		-		2649億	-16.4%
2016/02	-		-		4129億	+55.9%
2017/02	-		-		3224億	-21.9%
2018/02	-		-		3329億	+3.3%
2019/02	-		-		3407億	+2.3%
2020/02	-		-		2316億	-32%
2021/02	-		-		2948億	+27.3%
2022/02	-		-		2458億	-16.6%
2023/02	-		-		4549億	+85%
2024/02	-		-		4150億	-8.8%

2009年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -46億7300万
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2120億1800万

2010年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -7億7600万
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2363億4700万

2011年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -11億2600万
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 1529億7200万

2012年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -61億700万
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2796億4400万

2013年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: 23億4000万
長期借入れによる収入: 2981億4700万

2014年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: 24億2800万
長期借入れによる収入: 3168億6400万

2015年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2648億5000万

2016年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 4128億5400万

2017年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 3223億8900万

2018年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 3328億9500万

2019年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 3406億8400万

2020年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2316億600万

2021年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2947億8800万

2022年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 2458億3600万

2023年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 4548億8000万

2024年2月

店舗閉鎖損失引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 専門店: -
長期借入れによる収入: 4150億4600万