8130 サンゲツ

8130
2024/04/25
時価
1924億円
PER 予
13.07倍
2010年以降
6.15-364.3倍
(2010-2023年)
PBR
1.89倍
2010年以降
0.51-1.52倍
(2010-2023年)
配当 予
4.31%
ROE 予
14.44%
ROA 予
8.92%
資料
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CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2008年3月31日
1191億7600万
2009年3月31日 -1.05%
1179億2700万
2010年3月31日 -7.93%
1085億7900万
2011年3月31日 +3.26%
1121億1800万
2012年3月31日 +5.71%
1185億1800万
2013年3月31日 +3.91%
1231億5000万
2014年3月31日 +7.17%
1319億7800万
2015年3月31日 +0.05%
1320億5000万
2016年3月31日 +1.46%
1339億7200万
2017年3月31日 +1.25%
1356億4000万
2018年3月31日 +15.3%
1563億9000万
2019年3月31日 +2.58%
1604億2200万
2020年3月31日 +0.53%
1612億6500万
2021年3月31日 -9.89%
1453億1600万
2022年3月31日 +2.87%
1494億8100万
2023年3月31日 +17.76%
1760億2200万

個別

2008年3月31日
1073億9300万
2009年3月31日 -4.72%
1023億2000万
2010年3月31日 -7.94%
941億9800万
2011年3月31日 +3.2%
972億1200万
2012年3月31日 +5.06%
1021億2900万
2013年3月31日 +3.88%
1060億8900万
2014年3月31日 +6.68%
1131億8100万
2015年3月31日 +0.16%
1133億6400万
2016年3月31日 +1.57%
1151億4000万
2017年3月31日 +0.99%
1162億7900万
2018年3月31日 +2.8%
1195億3000万
2019年3月31日 -1.33%
1179億4500万
2020年3月31日 +3.03%
1215億2100万
2021年3月31日 -8.45%
1112億5500万
2022年3月31日 +8.66%
1208億9100万
2023年3月31日 +15.85%
1400億5200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「インテリアセグメント」は壁装材、床材、ファブリック(カーテン・椅子生地)等のインテリア商材の企画・販売または製造を、「エクステリアセグメント」は門扉、フェンス、テラス等のエクステリア商品の販売または施工を、「海外セグメント」は海外におけるインテリア商材の販売または製造を、「スペースクリエーションセグメント」は設計・デザインから施工までの空間づくり全体に携わる事業活動を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2023/06/21 13:23
#2 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める主要な顧客への売上高はありません。
2023/06/21 13:23
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2023/06/21 13:23
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
2023/06/21 13:23
#5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役宇田川憲一氏は、上場会社(東ソー株式会社)において海外事業の立上げ・拡大に貢献し、代表取締役経験者として経営に携わるなど豊富な経験と高度かつ専門的な見識を有するため選任しております。当社との人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役寺田修氏は、上場会社(清水建設株式会社)において、国内外での建設事業の拡大に貢献し代表取締役経験者として経営に携わるなど、豊富な経験と高度かつ専門的な見識に加えて建設業界全般に係る高い見識を有するため選任しております。同氏は、2020年6月まで当社の取引先である清水建設株式会社の取締役を務めておりましたが、同社との取引額は2023年3月期における連結売上高に対する割合で0.001%に満たない金額であります。従ってこの事項は、同氏の独立性に影響を及ぼすものではなく、その他当社との人的関係、資本的関係その他の利害関係はありません。
社外取締役については、ビジネス、法務、会計などの多様な分野の第一人者から選出し、専門知識、経験及び意思決定の妥当性の確保を期待し、経営の透明性の更なる向上と、株主の視点を踏まえた経営の議論の活発化を図り、コーポレート・ガバナンスを強化する役割を担っております。
2023/06/21 13:23
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
[定量目標]
2030年3月期連結売上高2,500億円
連結営業利益270億円
[スペースクリエーション企業、さらにその先へ]
2020年5月に長期ビジョン[ DESIGN 2030 ]と前中期経営計画を発表し、その後推進する中で、スペースクリエーション企業へと転換することによる収益基盤の拡大と、収益の安定性を確認する一方、日本市場の量的限界を再認識し、さらなる大きな成長のためにはスペースクリエーション企業に留まらず、さらに事業を展開していく必要性も認識いたしました。スペースクリエーション企業として、人々によろこびとやすらぎをもたらす空間をデザインし、提案し、提供するためには、その空間での人々の過ごし方を考え、構想することが必要となります。すなわち、スペースクリエーションとはどのような空間を提供するのか、空間をどのように人々に使っていただくかを考えることであり、これは空間のオペレーションがいかに行われるかを考察することに繋がっていると認識しております。
2023/06/21 13:23
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(参考)
個別業績につきましては、売上高140,052百万円(前年同期比15.8%増)、営業利益19,726百万円(同128.8%増)、経常利益20,690百万円(同128.3%増)、当期純利益は14,754百万円(前年同期は当期純損失1,436百万円)となりました。売上高、営業利益、経常利益が前年実績と比べ増加した主な要因は、上記の通りインテリア事業における収益性の改善を進めたことによるものです。加えて、当期純利益については、前年同期には当社の連結子会社でありKoroseal社の親会社であるSangetsu USA, Inc.に対する子会社株式評価損及びKoroseal社への貸付に対する貸倒引当金繰入額を特別損失として計上したことなどにより、大幅な増加となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2023/06/21 13:23
#8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
Sangetsu USA, Inc.の連結純資産が債務超過になったことから貸倒懸念債権に区分したKoroseal Interior
Products Holdings,Inc.に対する貸付金について、財務内容評価法により個別に回収可能性を検討し、その回収不能見込額は、当該子会社の債務超過の程度、当社が想定する今後の事業計画を考慮した上で、総合的に判断して算定しています。事業計画においては、取締役会にて承認された中期の経営計画を基に過去の実績や経営環境などの外部要因を踏まえて、事業の今後の予測を反映しております。今後の予測には、商品種類毎の販売数量や販売価格の見通しに基づく売上高、人件費を中心としたコスト上昇などを合理的に反映した売上総利益率や販売費及び一般管理費等の仮定が含まれます。
なお、将来の事業環境の変化等により、支払能力を見直す等の必要が生じた場合には、翌事業年度におい
2023/06/21 13:23
#9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
回収可能性テストに用いる将来キャッシュ・フローは、当社グループが想定する今後の事業計画を基礎としております。事業計画においては、取締役会にて承認された中期の経営計画を基に、長期の成長に関しては米国のGDP成長率見通しやインフレ率等を考慮した成長率を設定しております。当連結会計年度末において採用した成長率は2.0%であります。将来キャッシュ・フローは、過去の実績や経営環境などの外部要因を踏まえて、事業の今後の予測を反映しております。今後の予測には、商品種類毎の販売数量や販売価格の見通しに基づく売上高、人件費を中心としたコスト上昇などを合理的に反映した売上総利益率や販売費及び一般管理費等の仮定が含まれます。将来キャッシュ・フローの見積期間は、主要な資産の残存耐用年数を加重平均した年数を採用しております。当連結会計年度末で採用した将来キャッシュ・フローの見積期間は17.3年であります。
当連結会計年度においては、有形固定資産及び償却無形資産に係る減損の兆候が確認されたため、回収可能性テストを実施しました。回収可能性テストの結果、有形固定資産及び償却無形資産の使用及び最終的な処分から見込まれる割引前将来キャッシュ・フローの総額が当該資産の帳簿価額を上回ったため、減損損失は認識しておりません。当社グループは、見積りについて過去の実績や状況を勘案し合理的に判断しておりますが、見積りに用いた仮定は将来の不確実性を伴うため、見積りの仮定に変更が生じた場合には、将来における結果が異なる可能性があります。
2023/06/21 13:23
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
営業取引による取引高売上高仕入高3,052百万円8,8503,199百万円10,079
営業取引以外の取引による取引高244607
2023/06/21 13:23
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2023/06/21 13:23