有価証券報告書-第64期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた25,394百万円は、「受取手形」19,036百万円、「電子記録債権」6,357百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「自己株式取得費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた40百万円は、「自己株式取得費用」21百万円、「その他」19百万円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた25,394百万円は、「受取手形」19,036百万円、「電子記録債権」6,357百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「自己株式取得費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた40百万円は、「自己株式取得費用」21百万円、「その他」19百万円として組み替えております。