有価証券報告書-第59期(平成27年3月21日-平成28年3月20日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は、定額法。その他の資産は、定率法
主な耐用年数
建物8年～39年
器具及び備品5年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。