- 8274
- 2018/10/19
- 時価
- 249億円
- PER 予
- 45.19倍
- 2010年以降
- 8.21-111.57倍
(2010-2018年) - PBR
- 1.19倍
- 2010年以降
- 0.56-1.18倍
(2010-2018年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 2.63%
- ROA 予
- 1.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東武ストア(8274)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 308億600万
- 2010年2月28日 +7.11%
- 329億9600万
- 2010年11月30日 +1.14%
- 333億7200万
- 2011年2月28日 -2.58%
- 325億1000万
- 2011年5月31日 +8.28%
- 352億300万
- 2011年8月31日 -0.74%
- 349億4300万
- 2011年11月30日 +1.77%
- 355億6100万
- 2012年2月29日 -1.47%
- 350億3800万
- 2012年5月31日 +0.74%
- 352億9600万
- 2012年8月31日 -1.39%
- 348億400万
- 2012年11月30日 +2.15%
- 355億5200万
- 2013年2月28日 -2.46%
- 346億7800万
- 2013年5月31日 +2.02%
- 353億8000万
- 2013年8月31日 -0.81%
- 350億9400万
- 2013年11月30日 +1.31%
- 355億5300万
- 2014年2月28日 -1.6%
- 349億8500万
- 2014年5月31日 +2.42%
- 358億3000万
- 2014年8月31日 -0.1%
- 357億9300万
- 2014年11月30日 -0.35%
- 356億6800万
- 2015年2月28日 +0.16%
- 357億2400万
- 2015年5月31日 -4.1%
- 342億5800万
- 2015年8月31日 -2.57%
- 333億7800万
- 2015年11月30日 -0.27%
- 332億8700万
- 2016年2月29日 -0.78%
- 330億2700万
- 2016年5月31日 +2.82%
- 339億6000万
- 2016年8月31日 -1%
- 336億1900万
- 2016年11月30日 +0.7%
- 338億5400万
- 2017年2月28日 -1.63%
- 333億200万
- 2017年5月31日 +2.59%
- 341億6400万
- 2017年8月31日 -1.76%
- 335億6300万
- 2017年11月30日 +0.52%
- 337億3600万
- 2018年2月28日 -0.13%
- 336億9100万
- 2018年5月31日 +2.02%
- 343億7300万
- 2018年8月31日 -1.5%
- 338億5700万
個別
- 2009年2月28日
- 303億9600万
- 2010年2月28日 +7.1%
- 325億5500万
- 2011年2月28日 -1.7%
- 320億100万
- 2012年2月29日 +7.84%
- 345億1000万
- 2013年2月28日 -1.19%
- 341億
- 2014年2月28日 +0.75%
- 343億5700万
- 2015年2月28日 +1.86%
- 349億9500万
- 2016年2月29日 -8.08%
- 321億6700万
- 2017年2月28日 +0.99%
- 324億8400万
- 2018年2月28日 +0.83%
- 327億5500万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2018/01/11 9:02
- #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2018/01/11 9:02
当第3四半期連結会計期間末における資産の部は、前連結会計年度末に比べ4億34百万円増加し、337億36百万円となりました。差入保証金が1億27百万円減少しましたが、現金及び預金が1億83百万円、商品が1億66百万円、売掛金が1億60百万円それぞれ増加したこと等が要因です。
負債の部は、前連結会計年度末に比べ1億87百万円増加し、132億61百万円となりました。未払法人税等が4億43百万円、賞与引当金が1億89百万円、リース債務が1億30百万円それぞれ減少しましたが、買掛金が5億8百万円、未払費用が4億97百万円それぞれ増加したこと等が要因です。 - #3 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用)2018/01/11 9:02
「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号 平成28年3月28日)を第1四半期連結会計期間から適用しております。