建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、在外子会社における建物及び構築物、国内子会社における車両運搬具であります。
② リース資産の減価償却の方法

2019/06/25 11:28

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・・・・・・定額法
機械装置及び車両運搬具・・定率法

2019/06/25 11:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・・・・・・定額法
機械装置及び車両運搬具・・定率法
工具、器具及び備品・・・・定率法
ただし、在外連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・・・5年～45年
機械装置及び車両運搬具・・・2年～10年
工具、器具及び備品・・・・・3年～20年
ロ 無形固定資産・・・定額法
ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年～10年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 11:28