フレンドリー（8209）の建物（純額）の推移 - 四半期
個別
- 2008年3月31日
- 25億5586万
- 2009年3月31日 -20.69%
- 20億2716万
- 2010年3月31日 -43.43%
- 11億4670万
- 2010年12月31日 -2.61%
- 11億1675万
- 2011年3月31日 -4.37%
- 10億6794万
- 2011年6月30日 -0.1%
- 10億6691万
- 2011年9月30日 -0.97%
- 10億5660万
- 2011年12月31日 -5.93%
- 9億9397万
- 2012年3月31日 -6.82%
- 9億2616万
- 2012年6月30日 -1.88%
- 9億877万
- 2012年9月30日 -7.57%
- 8億3996万
- 2012年12月31日 -2.34%
- 8億2030万
- 2013年3月31日 -3.3%
- 7億9323万
- 2013年6月30日 -2.38%
- 7億7433万
- 2013年9月30日 -1.72%
- 7億6098万
- 2013年12月31日 +0.63%
- 7億6579万
- 2014年3月31日 -11.03%
- 6億8133万
- 2014年6月30日 +4.4%
- 7億1129万
- 2014年9月30日 -17.99%
- 5億8335万
- 2014年12月31日 +54.75%
- 9億273万
- 2015年3月31日 +0.76%
- 9億961万
- 2015年6月30日 +6.69%
- 9億7045万
- 2015年9月30日 -5.24%
- 9億1963万
- 2015年12月31日 -5.64%
- 8億6780万
- 2016年3月31日 -3.08%
- 8億4104万
- 2016年6月30日 -2.64%
- 8億1882万
- 2016年9月30日 +5%
- 8億5972万
- 2016年12月31日 +0.51%
- 8億6411万
- 2017年3月31日 -16.97%
- 7億1746万
- 2017年6月30日 -2.61%
- 6億9873万
- 2017年9月30日 -3.48%
- 6億7441万
- 2017年12月31日 -2.72%
- 6億5605万
- 2018年3月31日 -6.19%
- 6億1544万
- 2018年6月30日 -2.69%
- 5億9888万
- 2018年9月30日 -2.7%
- 5億8274万
- 2018年12月31日 +6.76%
- 6億2214万
- 2019年3月31日 -22.23%
- 4億8386万
- 2019年6月30日 +26.8%
- 6億1353万
- 2019年9月30日 +34.07%
- 8億2258万
- 2019年12月31日 +13.84%
- 9億3644万
- 2020年3月31日 -89.6%
- 9740万
- 2020年6月30日 +1.2%
- 9857万
- 2020年9月30日 -0.22%
- 9836万
- 2020年12月31日 +88.69%
- 1億8560万
- 2021年3月31日 -26.1%
- 1億3715万
- 2021年6月30日 -1.7%
- 1億3481万
- 2021年9月30日 -7.8%
- 1億2430万
- 2021年12月31日 -16.24%
- 1億412万
- 2022年3月31日 -11.76%
- 9187万
- 2022年6月30日 +2.28%
- 9396万
- 2022年9月30日 -0.17%
- 9380万
- 2022年12月31日 -1.88%
- 9204万
- 2023年3月31日 -18.48%
- 7503万
- 2023年6月30日 -1.94%
- 7358万
- 2023年9月30日 +2.47%
- 7539万
- 2023年12月31日 +7.99%
- 8142万
- 2024年3月31日 -3.19%
- 7883万
- 2024年6月30日 +18.4%
- 9334万
- 2024年9月30日 +9%
- 1億174万
- 2024年12月31日 +35.27%
- 1億3763万
- 2025年3月31日 -21.69%
- 1億777万
- 2025年6月30日 +1.95%
- 1億988万
- 2025年9月30日 +6.49%
- 1億1702万
- 2025年12月31日 -5.24%
- 1億1088万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2)財政状態の分析2024/02/09 16:00
当第3四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末比17,434千円減少して961,273千円となりました。主な要因は、現金及び預金の減少30,383千円、商品の増加9,097千円、建物の増加6,389千円等によるものです。負債は、前事業年度末比7,122千円減少して918,830千円となりました。主な要因は、未払金の増加20,656千円、未払消費税等(流動負債その他)の減少13,782千円、未払法人税等の減少4,075千円等によるものです。純資産は前事業年度末比10,312千円減少して42,443千円となりました。主な要因は、繰越利益剰余金の減少10,302千円によるものです。この結果、当第3四半期会計期間末の自己資本比率は、前事業年度末比1.0ポイント減少し、4.4%となりました。
(3)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
