ゼビオ HD（8281）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 55億5100万
2010年3月31日 -2.54%: 54億1000万
2010年12月31日 -5.53%: 51億1100万
2011年3月31日 -2.11%: 50億300万
2011年6月30日 -2.04%: 49億100万
2011年9月30日 -2%: 48億300万
2011年12月31日 -2.21%: 46億9700万
2012年3月31日 -2.17%: 45億9500万
2012年6月30日 -1.65%: 45億1900万
2012年9月30日 -2.28%: 44億1600万
2012年12月31日 -2.36%: 43億1200万
2013年3月31日 -2.39%: 42億900万
2013年6月30日 -2.4%: 41億800万
2013年9月30日 +17.21%: 48億1500万
2013年12月31日 -2.49%: 46億9500万
2014年3月31日 -2.56%: 45億7500万
2014年6月30日 -2.62%: 44億5500万
2014年9月30日 +14.52%: 51億200万
2014年12月31日 -2.35%: 49億8200万
2015年3月31日 -3.89%: 47億8800万
2015年6月30日 -3.61%: 46億1500万
2015年9月30日 -2.88%: 44億8200万
2015年12月31日 -2.48%: 43億7100万
2016年3月31日 -3.39%: 42億2300万
2016年6月30日 -4.69%: 40億2500万
2016年9月30日 -3.7%: 38億7600万
2016年12月31日 -4.15%: 37億1500万
2017年3月31日 -3.47%: 35億8600万
2017年6月30日 -4.29%: 34億3200万
2017年9月30日 -0.09%: 34億2900万
2017年12月31日 -4.81%: 32億6400万
2018年3月31日 -18.44%: 26億6200万
2018年6月30日 -5.63%: 25億1200万
2018年9月30日 -5.61%: 23億7100万
2018年12月31日 +0.21%: 23億7600万
2019年3月31日 +57.07%: 37億3200万
2019年6月30日 -4.61%: 35億6000万
2019年9月30日 -5.17%: 33億7600万
2019年12月31日 -5.39%: 31億9400万
2020年3月31日 -15.37%: 27億300万
2020年6月30日 -6.14%: 25億3700万
2020年9月30日 -5.36%: 24億100万
2020年12月31日 -5.54%: 22億6800万
2021年3月31日 -51.28%: 11億500万
2021年6月30日 -9.77%: 9億9700万
2021年9月30日 -10.93%: 8億8800万
2021年12月31日 -11.26%: 7億8800万
2022年3月31日 -9.14%: 7億1600万
2022年6月30日 -14.11%: 6億1500万
2022年9月30日 -16.42%: 5億1400万
2022年12月31日 -19.84%: 4億1200万
2023年3月31日 -19.9%: 3億3000万
2023年6月30日 -31.21%: 2億2700万
2023年9月30日 -44.93%: 1億2500万
2023年12月31日 -60%: 5000万
2024年3月31日 -12%: 4400万
2024年6月30日 -11.36%: 3900万
2024年9月30日 -12.82%: 3400万
2024年12月31日 -14.71%: 2900万
2025年3月31日 -17.24%: 2400万
2025年9月30日 +37.5%: 3300万
2025年12月31日 -18.18%: 2700万
2026年3月31日 +207.41%: 8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/25 13:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

のれんの償却方法及び償却期間
のれんは15年以内の一定の年数で均等償却しております。ただし、金額が僅少な場合には、全額、発生時の損益に計上しております。2026/06/25 13:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として各店舗設備を基本単位とし、のれん及び事業用資産については管理会計上の区分に基づいて資産のグルーピングを行い減損会計を適用しております。減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,689百万円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、建物及び構築物3,015百万円、その他674百万円であります。

2026/06/25 13:00

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
評価性引当額	24.5%
のれん償却額	0.2%
子会社税率差異	6.9%

2026/06/25 13:00

#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

各指標の計算方式は、連結貸借対照表と連結損益計算書における以下の数値で算出しています。
・EBITDA=営業利益+減価償却費+のれん償却費
・平均運転資本=売上債権+商品-仕入債務の前期末と当期末の残高の平均

2026/06/25 13:00

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

これらにより、経常利益は46億60百万円(前連結会計年度比29億58百万円減少)となりました。
特別利益は、受取和解金1億67百万円、負ののれん51百万円、受取保険金31百万円計上などにより3億95百万円となりました。
特別損失は減損損失36億10百万円、固定資産処分損23億66百万円、投資有価証券評価損7億51百万円、固定資産除却損2億51百万円計上などにより、73億72百万円となりました。

2026/06/25 13:00

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、ヘッジ手段とヘッジ対象の予定取引に関する重要な条件が同一であり、ヘッジ期間を通じてキャッシュ・フローの変動を完全に相殺すると想定することができる場合には、ヘッジ有効性の評価は省略しております。
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんは15年以内の一定の年数で均等償却しております。ただし、金額が僅少な場合には、全額、発生時の損益に計上しております。

2026/06/25 13:00

#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

科目	前連結会計年度	当連結会計年度
無形固定資産	8,725	9,211
のれん	24	83
ソフトウエア	6,316	6,894

(注)固定資産の減損の対象となるのは、投資その他の資産のうち、「投資不動産」と「その他」に含まれる長期前払費用であります。
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2026/06/25 13:00