有価証券報告書-第59期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置 15年
工具、器具及び備品 6年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。