※4 持分法による投資損失
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
持分法適用関連会社において、直近の決算内容を踏まえ、収益性が低下し当該会社株式の実質価額が著しく下落したため、持分法による投資損失を計上したものであります。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
持分法適用関連会社において、新型コロナウイルス感染症拡大による売上高の減少等に伴い損失が生じた結果、持分法による投資損失を計上したものであります。