アークス(9948)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 3億7000万
- 2009年2月28日
- -7600万
- 2010年2月28日
- 3700万
- 2011年2月28日 +72.97%
- 6400万
- 2012年2月29日
- -4200万
- 2013年2月28日
- 1億4100万
- 2014年2月28日 +87.94%
- 2億6500万
- 2015年2月28日 +96.6%
- 5億2100万
- 2016年2月29日 -53.36%
- 2億4300万
- 2017年2月28日 +104.12%
- 4億9600万
- 2018年2月28日 -20.97%
- 3億9200万
- 2019年2月28日 +33.67%
- 5億2400万
- 2020年2月29日
- -20億9500万
- 2021年2月28日
- 5億2800万
- 2022年2月28日 -29.36%
- 3億7300万
- 2023年2月28日 -71.58%
- 1億600万
- 2024年2月29日 +999.99%
- 18億9400万
- 2025年2月28日 -56.34%
- 8億2700万
- 2026年2月28日 +303.26%
- 33億3500万
個別
- 2019年2月28日
- 2億2700万
- 2020年2月29日
- -22億5400万
- 2021年2月28日
- 2億8100万
- 2022年2月28日 -61.57%
- 1億800万
- 2023年2月28日
- -2億2400万
- 2024年2月29日
- 13億6500万
- 2025年2月28日 -89.82%
- 1億3900万
- 2026年2月28日 +999.99%
- 17億5700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/25 15:50
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 法人税等及び税効果額 387 〃 △993 〃 その他有価証券評価差額金 △1,067 〃 2,507 〃 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 15:50
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 関係会社株式評価損 - 〃 479 〃 その他有価証券評価差額金 118 〃 - 〃 その他 18 〃 36 〃 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △231百万円 △800百万円 その他 △5 〃 △8 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 15:50
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 長期前払費用 221 〃 221 〃 その他有価証券評価差額金 118 〃 - 〃 税務上の繰越欠損金(注)2 2,050 〃 2,522 〃 資産除去債務に対応する除去費用 △648 〃 △584 〃 その他有価証券評価差額金 △514 〃 △1,507 〃 その他 △656 〃 △567 〃
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めて記載しておりました「退職給付に係る資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/05/25 15:50
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末と比較して、121億5百万円増加し、1,961億42百万円となりました。この主な要因は、利益剰余金が82億88百万円、その他有価証券評価差額金が25億8百万円、及び退職給付に係る調整累計額が36億1百万円増加した一方で、自己株式が22億94百万円増加したことなどによるものです。
この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末より0.1ポイント上昇し65.2%となりました。