サックスバー HD(9990)の営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億8918万
- 2009年3月31日 -8.49%
- 19億1177万
- 2010年3月31日 ±0%
- 19億1177万
- 2013年3月31日 +94.03%
- 37億946万
- 2014年3月31日 +16.3%
- 43億1411万
- 2015年3月31日 +8.95%
- 47億23万
- 2016年3月31日 +1.38%
- 47億6512万
- 2017年3月31日 -6.29%
- 44億6532万
- 2018年3月31日 -14.9%
- 38億7万
- 2019年3月31日 -2.01%
- 37億2385万
- 2020年3月31日 -28.28%
- 26億7069万
- 2021年3月31日
- -20億3648万
- 2022年3月31日
- -9億350万
- 2023年3月31日
- 24億8421万
- 2024年3月31日 +51.53%
- 37億6421万
- 2025年3月31日 +7.45%
- 40億4454万
- 2026年3月31日 -21.77%
- 31億6390万
個別
- 2008年3月31日
- 20億9025万
- 2009年3月31日 -6.96%
- 19億4478万
- 2010年3月31日 -11.29%
- 17億2527万
- 2011年3月31日 +11.81%
- 19億2895万
- 2012年3月31日 +58.46%
- 30億5670万
- 2013年3月31日 +16.56%
- 35億6302万
- 2014年3月31日 +16.43%
- 41億4855万
- 2015年3月31日 -47.09%
- 21億9495万
- 2016年3月31日 -72.88%
- 5億9533万
- 2017年3月31日 -38.02%
- 3億6900万
- 2018年3月31日 +16.89%
- 4億3132万
- 2019年3月31日 +8.66%
- 4億6867万
- 2020年3月31日 +3.57%
- 4億8539万
- 2021年3月31日 -3.32%
- 4億6928万
- 2022年3月31日 -54.42%
- 2億1388万
- 2023年3月31日 -20.61%
- 1億6979万
- 2024年3月31日 +113.14%
- 3億6190万
- 2025年3月31日 +15.8%
- 4億1908万
- 2026年3月31日 -4.04%
- 4億216万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (イ)業績連動報酬等について業績指標の内容、額または数の算定方法2026/06/24 10:30
業績連動報酬(賞与)については、経済情勢、従業員の賃金水準等を考慮するとともに、事業計画の売上高と営業利益に基づく業績達成度を基準に評価を行ない、総合的に決定しております。
当社グループの主たる事業は小売業であり、売上高及び営業利益は当社グループの営業成績を端的に表している指標であると考えております。なお、社外取締役については、固定報酬のみとしております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/06/24 10:30
当社グループは、経営指標として売上高、営業利益、売上高営業利益率、自己資本利益率(ROE)を重視しております。
中長期的には営業利益率8%以上、ROE10%以上を安定的に達成することを目標しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流通業界におきましては、インバウンド需要は、中国からの訪日客が大幅に減少したものの、その他の国・地域からの来訪者が増加したことにより、総じて堅調に推移しましたが、円安や原材料・エネルギー価格の上昇に伴う物価高が賃金の伸びを上回り、消費者の生活防衛意識が一段と強まる中、消費行動はより慎重さを増し、さらに、原価の上昇、人手不足や人件費の上昇などにより、企業を取り巻く経営環境は厳しい状況が続きました。2026/06/24 10:30
このような状況下で、当期の連結業績につきましては、売上高は51,270百万円(前期比1.9%減)となりました。インバウンド売上は堅調であったものの、国内需要がやや弱含みで推移したことに加え、店舗数の減少も影響しました。利益面では、売上高の減少に加えて、粗利益率の低下と人件費の上昇などによる販管費の増加により、営業利益は3,163百万円(前期比21.8%減)、経常利益は3,261百万円(前期比21.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,907百万円(前期比25.1%減)となりました。
なお、当社グループの報告セグメントは、鞄・袋物を核とする商品販売の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載はしておりません。