コジマ（7513）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5002億5000万
- 2009年3月31日 -8.08%
- 4598億4000万
- 2009年12月31日 -28.25%
- 3299億3400万
- 2010年3月31日 +32.83%
- 4382億5500万
- 2010年6月30日 -78.86%
- 926億5600万
- 2010年9月30日 +132.81%
- 2157億1400万
- 2010年12月31日 +62.63%
- 3508億1900万
- 2011年3月31日 +28.13%
- 4494億9900万
- 2011年6月30日 -77.9%
- 993億4600万
- 2011年9月30日 +110.26%
- 2088億8500万
- 2011年12月31日 +40.64%
- 2937億8000万
- 2012年3月31日 +26.07%
- 3703億8000万
- 2012年6月30日 -81.63%
- 680億5600万
- 2012年8月31日 +85.8%
- 1264億4500万
- 2012年11月30日 -49.92%
- 633億2200万
- 2013年2月28日 +118.57%
- 1384億300万
- 2013年5月31日 +48.67%
- 2057億6700万
- 2013年8月31日 +37.02%
- 2819億4000万
- 2013年11月30日 -80.33%
- 554億5200万
- 2014年2月28日 +127.87%
- 1263億6000万
- 2014年5月31日 +57%
- 1983億8600万
- 2014年8月31日 +32.21%
- 2622億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 4995億3400万
- 2009年3月31日 -8.09%
- 4591億2500万
- 2010年3月31日 -4.67%
- 4376億9400万
- 2011年3月31日 +2.59%
- 4490億1900万
- 2012年3月31日 -17.59%
- 3700億2500万
- 2012年8月31日 -65.87%
- 1263億600万
- 2013年8月31日 +123.03%
- 2817億200万
- 2014年2月28日 -55.16%
- 1263億1800万
- 2014年8月31日 +107.58%
- 2622億1600万
- 2014年11月30日 -80.74%
- 505億
- 2015年2月28日 +118.57%
- 1103億7900万
- 2015年5月31日 +50%
- 1655億6400万
- 2015年8月31日 +36.58%
- 2261億2400万
- 2015年11月30日 -77.89%
- 499億9300万
- 2016年2月29日 +122.91%
- 1114億4100万
- 2016年5月31日 +49.11%
- 1661億7500万
- 2016年8月31日 +36.18%
- 2262億9700万
- 2016年11月30日 -77.41%
- 511億2600万
- 2017年2月28日 +118.33%
- 1116億2100万
- 2017年5月31日 +52.04%
- 1697億1100万
- 2017年8月31日 +37.12%
- 2327億
- 2017年11月30日 -77.06%
- 533億8400万
- 2018年2月28日 +122.18%
- 1186億700万
- 2018年5月31日 +51.86%
- 1801億1600万
- 2018年8月31日 +36.8%
- 2463億9100万
- 2018年11月30日 -76.65%
- 575億3000万
- 2019年2月28日 +124.43%
- 1291億1300万
- 2019年5月31日 +53.03%
- 1975億8000万
- 2019年8月31日 +35.71%
- 2681億2700万
- 2019年11月30日 -75.76%
- 649億8700万
- 2020年2月29日 +105.11%
- 1332億9500万
- 2020年5月31日 +52%
- 2026億300万
- 2020年8月31日 +42.26%
- 2882億1600万
- 2020年11月30日 -75.96%
- 692億7900万
- 2021年2月28日 +113.53%
- 1479億3400万
- 2021年5月31日 +52.05%
- 2249億2900万
- 2021年8月31日 +32.28%
- 2975億3500万
- 2021年11月30日 -79.05%
- 623億4300万
- 2022年2月28日 +122.18%
- 1385億1600万
- 2022年5月31日 +51.06%
- 2092億3800万
- 2022年8月31日 +33.52%
- 2793億7400万
- 2022年11月30日 -77.22%
- 636億3200万
- 2023年2月28日 +115.21%
- 1369億4500万
- 2023年5月31日 +47.1%
- 2014億5200万
- 2023年8月31日 +32.98%
- 2678億9300万
- 2023年11月30日 -77.61%
- 599億9200万
- 2024年2月29日 +115.67%
- 1293億8500万
- 2024年5月31日 +53.58%
- 1987億900万
- 2024年8月31日 +35.81%
- 2698億6800万
- 2024年11月30日 -76.91%
- 623億500万
- 2025年2月28日 +119.35%
- 1366億6700万
- 2025年5月31日 +53.75%
- 2101億2300万
- 2025年8月31日 +34.58%
- 2827億9000万
- 2025年11月30日 -76.78%
- 656億6800万
- 2026年2月28日 +119.19%
- 1439億3700万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2025/11/17 15:31
中間会計期間 当事業年度 売上高(百万円) 136,667 282,790 税引前中間(当期)純利益(百万円) 3,672 6,595 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1. 製品及びサービスごとの情報2025/11/17 15:31
単一の製品・サービス区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3. 主要な顧客ごとの情報2025/11/17 15:31
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- ④ その他2025/11/17 15:31
消費税率の引上げを含む今後の税制改正や社会保障制度の見直し等の動向によっては、個人消費の冷え込みによる売上高の減少や制度変更への対応に伴う費用負担が生じ、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(4)個人情報保護について - #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 1. 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/11/17 15:31
品目別に分解した売上高は次のとおりであります。
(注)1.物品販売業部門以外の重要なセグメントがないため、セグメント情報の記載を省略しております。品目別 前事業年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当事業年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) その他の収益(注3) 1,445 1,415 外部顧客への売上高 269,868 282,790 - #6 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2025/11/17 15:31
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 役員報酬（連結）
- ロ 業績連動報酬等及び譲渡制限付株式報酬に係る業績指標の内容の決定に関する方針2025/11/17 15:31
取締役に対する業績連動報酬等及び譲渡制限付株式報酬に係る業績指標は、企業価値の持続的な向上を図るためには収益力の向上が重要であるため、業績連動報酬等については売上高、営業利益とし、譲渡制限付株式報酬については、各事業年度における営業利益等を参考にした業績目標とする。業績指標については、環境の変化に応じて報酬委員会の答申を踏まえ見直しを行うものとする。
ハ 業績連動報酬等の額の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する指針を含む。) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また、当社は、2024年11月25日に「2025年8月期 ～ 2029年8月期 中期経営計画」を公表いたしました。「店舗ブランド力強化」、「人時生産性向上」、「成長事業における収益拡大」、「資本効率向上」の4つの重点戦略を推進し、経営目標の達成を目指してまいります。2025/11/17 15:31
当事業年度の売上高につきましては、上半期(9月～2月)では、携帯電話(スマートフォン)が、残価設定型契約による買い替え需要の高まりから好調に推移したことに加えて、各自治体が実施している助成制度の恩恵により、エアコンと住宅設備(太陽光発電パネル・蓄電池)が好調に推移したことから、前年同期に対し増収となりました。下半期(3月～8月)では、携帯電話と住宅設備が引き続き好調に推移したことに加えて、2025年10月のWindows10サポート終了に伴う買い替え需要の高まりから、パソコンが好調に推移しました。またエアコンは、6月の猛暑による反動で7月は一時的に低調であったものの、下半期全体としては堅調に推移しました。その結果、増収となりました。売上総利益につきましては、店舗における高付加価値商品の販売強化を行ったことにより、売上総利益額は前年同期を上回りました。なお、粗利率が比較的低い携帯電話等の売上構成比上昇により、売上総利益率は前年同期に対して下回りました。販売費及び一般管理費につきましては、主に将来の成長に向けた積極的な投資を行ったことから、増加となりました。具体的な内訳としまして、人的資本投資の推進による人件費の増加、業務効率化及びサービス拡充等に伴うシステム投資によるシステム維持費の増加、リブランディングの推進として、創業70周年記念事業に伴うCM費用や販促費用の増加が挙げられます。一方で、物流費、広告宣伝費及び販売促進費等の効率的な経費コントロールに努めたことにより、売上に対する販管費率が大きく減少し、各段階利益は増益となりました。
以上の結果、当事業年度末の財政状態及び経営成績は次のとおりであります。 - #9 製品及びサービスごとの情報
- 1. 製品及びサービスごとの情報2025/11/17 15:31
単一の製品・サービス区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/11/17 15:31
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項 (収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
