テイツー(7610)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1億3813万
- 2009年11月30日 +139.38%
- 3億3066万
- 2010年2月28日 +124.2%
- 7億4134万
- 2010年5月31日 -93.9%
- 4520万
- 2010年8月31日 +250.23%
- 1億5830万
- 2010年11月30日 +16.92%
- 1億8508万
- 2011年2月28日 +109.4%
- 3億8757万
- 2013年2月28日 -36.79%
- 2億4497万
- 2013年5月31日 -83.69%
- 3996万
- 2013年8月31日 +4.22%
- 4165万
- 2013年11月30日 -31.06%
- 2871万
- 2014年2月28日
- -1億9336万
- 2014年5月31日
- -7761万
- 2014年8月31日 -140.32%
- -1億8652万
- 2014年11月30日 -38.6%
- -2億5852万
- 2015年2月28日 -424.31%
- -13億5547万
- 2015年5月31日
- -8687万
- 2015年8月31日 -138.05%
- -2億681万
- 2015年11月30日 -55.44%
- -3億2148万
- 2016年2月29日
- -1億4902万
個別
- 2009年2月28日
- 1億8883万
- 2010年2月28日 +277.08%
- 7億1207万
- 2011年2月28日 -45.08%
- 3億9107万
- 2011年5月31日
- -1億4048万
- 2011年8月31日
- -1億4017万
- 2011年11月30日 -38.67%
- -1億9436万
- 2012年2月29日
- -1954万
- 2012年5月31日
- 1億1264万
- 2012年8月31日 +103.02%
- 2億2869万
- 2012年11月30日 -9.58%
- 2億678万
- 2013年2月28日 +15.51%
- 2億3885万
- 2014年2月28日
- -1億3196万
- 2015年2月28日 -985.46%
- -14億3238万
- 2015年8月31日
- -1億1700万
- 2016年2月29日 -78.06%
- -2億833万
- 2017年2月28日 -424.64%
- -10億9300万
- 2017年5月31日
- -6200万
- 2017年8月31日 -630.65%
- -4億5300万
- 2017年11月30日 -20.31%
- -5億4500万
- 2018年2月28日 -18.17%
- -6億4400万
- 2018年5月31日
- -1300万
- 2018年8月31日
- 3400万
- 2018年11月30日 -47.06%
- 1800万
- 2019年2月28日 +500%
- 1億800万
- 2019年5月31日 -37.04%
- 6800万
- 2019年8月31日 +38.24%
- 9400万
- 2019年11月30日 -62.77%
- 3500万
- 2020年2月29日 +408.57%
- 1億7800万
- 2020年5月31日 +166.85%
- 4億7500万
- 2021年2月28日 +30.53%
- 6億2000万
- 2022年2月28日 +140.16%
- 14億8900万
- 2023年2月28日 -58.16%
- 6億2300万
- 2024年2月29日 -52.81%
- 2億9400万
- 2025年2月28日 -47.62%
- 1億5400万
- 2026年2月28日 +250%
- 5億3900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「IPビジネス領域」においては、当社の店舗網や販売チャネルと親和性の高いIP関連商品の取り扱いを継続するとともに、関連企業との連携強化に努めました。2026/05/29 15:49
以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高422億3千3百万円(前年同期比15.8%増)、営業利益13億7千7百万円(前年同期比51.1%増)、経常利益13億5千5百万円(前年同期比47.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は8億6千7百万円(前年同期比73.0%増)となりました。
また、当社はマルチパッケージ販売事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 - #2 配当政策(連結)
- 配当政策】2026/05/29 15:49
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置づけ、企業価値の向上に努めております。また、当社では、剰余金の配当等を取締役会の決議をもって定めることができる旨を定款で定めており、利益配分にあたっては、将来の事業展開に備えた内部留保の充実を勘案し、業績に応じた配当を安定的に実施することを基本方針としております。ただし、特別な損益等の特殊要因により当期純利益が大きく変更する事業年度につきましては、その影響を考慮した配当を実施いたします。なお、内部留保金につきましては、業務の一層の効率化を図るためのシステム開発や、人材育成といった社内体制の充実等、経営基盤の確立に充当する予定であります。なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
上記基本方針を踏まえ、2026年2月期の業績、株主の皆様への継続的な利益還元及び今後の企業価値の向上を目的とする事業展開のための所要資金等の内部留保を勘案した結果、2026年4月14日開催の取締役会決議において、2026年2月期期末配当として1株当たり4円の期末配当を実施することを決定いたしました。また、株主の皆様の日頃のご支援に感謝の意を表するとともに、株主還元の充実を図る観点から、1株当たり1円の特別配当を実施することといたしました。配当金の支払日を2026年5月14日とし、これにより年間配当金は1株当たり5円(配当金総額3億2千万円)となりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/05/29 15:49
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 1株当たり純資産額 96.99 円 109.40 円 1株当たり当期純利益 7.94 円 13.65 円
2.従業員持株会支援信託ESOPの信託口が保有する当社株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度708,400株、当連結会計年度406,400株)。