2660 キリン堂

2660
2014/08/12
時価
78億円
PER 予
8.1倍
2010年以降
赤字-34.79倍
(2010-2014年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.35-0.77倍
(2010-2014年)
配当 予
2.89%
ROE 予
8.29%
ROA 予
2.18%
資料
Link

たな卸資産

【期間】

連結

2009年2月15日
123億1700万
2010年2月15日 -6.32%
115億3800万
2011年2月15日 +2%
117億6900万
2012年2月15日 -1.59%
115億8200万
2013年2月15日 -0.09%
115億7200万
2014年2月15日 +10.6%
127億9900万

個別

2010年2月15日
86億5500万
2011年2月15日 +4.48%
90億4300万
2012年2月15日 -0.03%
90億4000万
2013年2月15日 +27.82%
115億5500万
2014年2月15日 +9.51%
126億5400万

有報情報

#1 たな卸資産の注記(連結)
※1.たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。
2014/05/14 9:43
#2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 営業店内の商品
売価還元法による低価法によっております。
ただし、調剤薬品については、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) その他のたな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2014/05/14 9:43
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、当社における、調剤薬品の評価方法を最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)から総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更したことに伴い、報告セグメントのたな卸資産(調剤薬品)の評価方法を最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)から総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更しております。
なお、この変更による報告セグメントの資産及び損益に与える影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。
2014/05/14 9:43
#4 主な資産及び負債の内容(連結)
(注) 上記金額には、消費税等が含まれております。
ハ.たな卸資産
2014/05/14 9:43
#5 業績等の概要
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は、29億17百万円(前年同期は19億51百万円の収入)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益21億3百万円、減価償却費11億29百万円、仕入債務の増加8億65百万円、のれん償却額4億50百万円などの増加要因と、たな卸資産の増加11億39百万円、法人税等の支払額6億46百万円などの減少要因によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2014/05/14 9:43
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(2) 当連結会計年度の財政状態の分析
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ15億95百万円増加し、425億55百万円となりました。これは主に、たな卸資産の増加などによるものであります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ8億1百万円増加し、307億53百万円となりました。これは主に、電子記録債務及び未払法人税等が増加した一方で、1年内返済予定の長期借入金及び長期借入金が減少したことなどによるものであります。
2014/05/14 9:43
#7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
たな卸資産
営業店内の商品
売価還元法による低価法によっております。
ただし、調剤薬品については、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
その他のたな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2014/05/14 9:43