男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | | 廣岡 大介 | 昭和44年7月26日生 | 平成 8年12月 | 当社取締役就任 | 平成13年 9月 | 取締役退任 | 平成15年11月 | 海外事業本部長 | 平成22年 6月 | 代表取締役社長就任(現任) |
| (注)3 | 594 |
取締役 | 総務・人事部部長兼不動産部部長 | 廣岡 勝征 | 昭和18年7月11日生 | 昭和37年 4月 | 清水建設㈱入社 | 平成14年 1月 | 当社入社開発室長 | 平成14年 6月 | 取締役就任 | 平成20年 6月 | 取締役退任 | 平成24年 4月 | 不動産事業本部長 | 平成25年 6月 | 常務取締役管理本部長兼不動産事業本部長 | 平成26年 6月 | 経理部、総務・人事部、システム室、IR室、不動産部担当 | 平成27年 6月 | 取締役就任(現任) | 平成28年 3月 | 総務・人事部部長兼不動産部部長(現任) |
| (注)3 | 23 |
取締役 | 事業運営部 部長兼店舗運営部部長 | 宮内 和也 | 昭和50年2月28日生 | 平成 9年 4月 | 当社入社 | 平成12年 3月 | オイルボーイ山王町店店長 | 平成12年 7月 | オイルボーイ富里インター店店長 | 平成18年 4月 | オートウェーブ柏沼南店店長 | 平成27年 4月 | 第2営業部長 | 平成28年 3月 | 事業運営部部長兼店舗運営部部長(現任) | 平成28年 6月 | 取締役就任(現任) |
| (注)3 | 0 |
取締役 | 商品企画部部長 | 倉地 雅博 | 昭和49年10月23日生 | 平成 8年 4月 | 当社入社 | 平成22年11月 | オートウェーブ上総君津店店長 | 平成28年 3月 | 商品企画部部長(現任) | 平成28年 6月 | 取締役就任(現任) |
| (注)3 | 0 |
取締役 | | 竹内 博 | 昭和21年4月20日生 | 昭和44年 4月 | 大洋漁業㈱入社 | 平成11年 4月 | マルハ㈱ 本社広域量販部部長 | 平成16年 3月 | 同社退職 | 平成16年 6月 | 琉球大洋㈱ 代表取締役社長就任 | 平成23年 6月 | 同社退職 | 平成23年11月 | ㈱豆紀 特別顧問 | 平成26年10月 | 同社退職 | 平成27年 6月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)3 | 0 |
常勤監査役 | | 塚本 薫 | 昭和47年3月12日生 | 平成10年 4月 | 日新建工㈱入社 | 平成11年 9月 | ㈱塚本酒店入社 取締役就任 | 平成12年 9月 | ㈱キャストコンサルティング入社 | 平成15年10月 | 同社 代表取締役 | 平成16年 2月 | ㈲アルコ・ジャパン 代表取締役 | 平成18年 6月 | ㈱オフィス・ザック 取締役 | 平成20年10月 | NPO法人アルウィズ 理事 | 平成22年 4月 | NPO法人認知症予防ネット 理事 | 平成23年 4月 | 衆議院議員平智之・公認第2秘書 採用 | 平成24年10月 | AJA Registrars Ltd. 日本法人 契約審査員(現任) | 平成27年 6月 | NPO法人アルウィズ 理事辞任 NPO法人認知症予防ネット 理事辞任 | | 当社常勤監査役就任(現任) |
| (注)4 | 0 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) |
監査役 | | 小林 勉 | 昭和24年2月23日生 | 昭和47年 4月 | ㈱大和銀行(現㈱りそな銀行)入行 | 平成 2年10月 | 大宮西口支店長 | 平成 7年 1月 | 上野支店長 | 平成13年 2月 | 同行退職 | 平成13年 3月 | ㈱大和銀カード(現りそなカード㈱)入社 | 平成16年 6月 | 東京支店長 | 平成21年 2月 | 同社退職 | 平成26年 6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)4 | - |
監査役 | | 庄村 裕 | 昭和46年9月6日生 | 平成 9年10月 | 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 | 平成12年 7月 | 公認会計士登録 | 平成19年 9月 | 庄村公認会計士事務所開設 所長(現任) | | 合同会社グローアップ設立 代表社員(現任) | 平成21年 7月 | 税理士登録 | 平成26年 6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)4 | - |
計 | 625 |
(注)1.取締役 竹内 博は、社外取締役であります。
2.監査役 小林 勉及び庄村 裕は、社外監査役であります。
3.平成28年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間