2681 ゲオ HD

2681
2026/03/19
時価
664億円
PER 予
12.08倍
2010年以降
赤字-22.27倍
(2010-2025年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.56-1.59倍
(2010-2025年)
配当 予
2.04%
ROE 予
5.68%
ROA 予
1.83%
資料
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ゲオ HD(2681)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
4億5100万
2009年3月31日 +39.91%
6億3100万
2010年3月31日 -2.69%
6億1400万
2011年3月31日 +707.17%
49億5600万
2012年3月31日 -65.52%
17億900万
2013年3月31日 -9.13%
15億5300万
2014年3月31日 -8.11%
14億2700万
2015年3月31日 +9.6%
15億6400万
2016年3月31日 -9.97%
14億800万
2017年3月31日 +0.28%
14億1200万
2018年3月31日 -14.16%
12億1200万
2019年3月31日 +4.7%
12億6900万
2020年3月31日 +4.89%
13億3100万
2021年3月31日 +199.25%
39億8300万
2022年3月31日 -3.26%
38億5300万
2023年3月31日 -5.22%
36億5200万
2024年3月31日 +10.51%
40億3600万
2025年3月31日 -2.01%
39億5500万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
PPAの導入
2024年から太陽光発電によるオフサイトPPA、オンサイトPPAを一部店舗へ導入しています。PPA(Power Purchase Agreement)は、再生可能エネルギーによって発電した電力を企業などが事業者から直接購入する契約形態で、敷地や建物(=サイト)から物理的に離れた設備で発電した電力を提供することを「オフサイトPPA」、事業者負担で太陽光発電設備を設置し、発電した電力を需要家に供給することを「オンサイトPPA」と呼びます。
今後も、再生可能エネルギー電力の導入店舗を拡大し、CO2排出量の削減に取り組んでいきます。
2025/06/27 10:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)自社利用のソフトウエア
自社における見込利用可能期間(1年~5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)上記以外の無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 10:00
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物10百万円-百万円
土地333-
2025/06/27 10:00
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物85百万円111百万円
ソフトウエア8639
2025/06/27 10:00
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所用途種類減損損失(百万円)
茨城県土浦市大町14番18号他233件店舗建物及び構築物等1,371
東京都千代田区神田練塀町300番地他その他無形固定資産等239
資産のグルーピングは、主として店舗単位とし、賃貸用資産に関しては、各物件毎にグルーピングしております。映像コンテンツに関しては、各連結会社毎にグルーピングしております。
営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗、及び閉店、売却する事が決定した店舗については帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,371百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物1,219百万円、その他152百万円であります。
2025/06/27 10:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は87,735百万円となり、前連結会計年度末の76,817百万円と比べて10,918百万円増加しております。この主な要因は、使用権資産(純額)が5,838百万円、建物及び構築物(純額)が2,451百万円及び敷金及び保証金が1,119百万円増加したためであります。
流動負債
2025/06/27 10:00
#7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
2. 当該資産除去債務の金額の算定
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数に応じて2年~39年と見積もり、割引率は0.0%~2.4%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
3. 当該資産除去債務の総額の増減
2025/06/27 10:00
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2025/06/27 10:00
#9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
4.取引条件及び取引条件の決定方針等
賃借建物管理に伴う賃料等の取引条件につきましては、契約書に基づき決定しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/27 10:00

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