ゲオ HD(2681)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億5100万
- 2009年3月31日 +39.91%
- 6億3100万
- 2010年3月31日 -2.69%
- 6億1400万
- 2011年3月31日 +707.17%
- 49億5600万
- 2012年3月31日 -65.52%
- 17億900万
- 2013年3月31日 -9.13%
- 15億5300万
- 2014年3月31日 -8.11%
- 14億2700万
- 2015年3月31日 +9.6%
- 15億6400万
- 2016年3月31日 -9.97%
- 14億800万
- 2017年3月31日 +0.28%
- 14億1200万
- 2018年3月31日 -14.16%
- 12億1200万
- 2019年3月31日 +4.7%
- 12億6900万
- 2020年3月31日 +4.89%
- 13億3100万
- 2021年3月31日 +199.25%
- 39億8300万
- 2022年3月31日 -3.26%
- 38億5300万
- 2023年3月31日 -5.22%
- 36億5200万
- 2024年3月31日 +10.51%
- 40億3600万
- 2025年3月31日 -2.01%
- 39億5500万
- 2026年3月31日 -5.76%
- 37億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)自社利用のソフトウエア
自社における見込利用可能期間(1年~5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)上記以外の無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 10:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 111百万円 34百万円 ソフトウエア 39 197 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 10:00
資産のグルーピングは、主として店舗単位とし、賃貸用資産に関しては、各物件毎にグルーピングしております。映像コンテンツに関しては、各連結会社毎にグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 埼玉県川越市大字小仙波689番地1他408件 店舗 建物及び構築物等 3,119 東京都千代田区神田練塀町300番地他 その他 無形固定資産等 18
営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗、及び閉店、売却する事が決定した店舗については帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,119百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物2,414百万円、その他704百万円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産2026/06/25 10:00
当連結会計年度末における固定資産の残高は98,817百万円となり、前連結会計年度末の87,735百万円と比べて11,082百万円増加しております。この主な要因は、有形固定資産のその他(純額)が3,993百万円、土地が2,161百万円、敷金及び保証金が1,343百万円、建物及び構築物(純額)が1,178百万円、繰延税金資産が983百万円及び使用権資産(純額)が880百万円増加したためであります。
流動負債 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 2. 当該資産除去債務の金額の算定2026/06/25 10:00
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数に応じて2年~39年と見積もり、割引率は0.0%~2.4%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
3. 当該資産除去債務の総額の増減 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/25 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #7 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 5.取引条件及び取引条件の決定方針等2026/06/25 10:00
賃借建物管理に伴う賃料等の取引条件につきましては、近隣相場を参考にして決定しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)