3353 メディカル一光グループ

3353
2026/04/22
時価
107億円
PER 予
8.26倍
2010年以降
5.07-32.54倍
(2010-2026年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.51-4.08倍
(2010-2026年)
配当 予
4.21%
ROE 予
8.29%
ROA 予
3.46%
資料
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CSV,JSON

メディカル一光グループ(3353)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年2月28日
4029万
2013年5月31日 -77.68%
899万
2013年8月31日 +104.6%
1840万
2013年11月30日 +45.05%
2669万
2014年2月28日 +35.57%
3619万
2014年5月31日 -65.56%
1246万
2014年8月31日 +126.24%
2819万
2014年11月30日 +60.48%
4525万
2015年2月28日 +25.49%
5679万
2015年5月31日 -73.62%
1498万
2015年8月31日 +92.96%
2890万
2015年11月30日 +48.63%
4296万
2016年2月29日 +28.09%
5503万
2016年5月31日 -74.69%
1393万
2016年8月31日 +115.49%
3002万
2016年11月30日 +52.74%
4585万
2017年2月28日 +33.63%
6127万
2017年5月31日 -71.09%
1771万
2017年8月31日 +99.6%
3535万
2017年11月30日 +49.5%
5285万
2018年2月28日 +39.16%
7354万
2018年5月31日 -84.98%
1104万
2018年8月31日 +97.84%
2184万
2018年11月30日 +50.46%
3287万
2019年2月28日 +10.13%
3620万
2019年5月31日 -65.95%
1232万
2019年8月31日 +99.94%
2464万
2019年11月30日 +51.76%
3740万
2020年2月29日 +30.19%
4869万
2020年5月31日 -40.61%
2892万
2020年8月31日 +101.22%
5819万
2020年11月30日 +48.99%
8671万
2021年2月28日 +37.3%
1億1905万
2021年5月31日 -72.52%
3271万
2021年8月31日 +99.64%
6531万
2021年11月30日 +49.46%
9762万
2022年2月28日 +32.78%
1億2962万
2022年5月31日 -77.09%
2970万
2022年8月31日 +103.84%
6054万
2022年11月30日 +51.45%
9168万
2023年2月28日 +35.9%
1億2460万
2023年5月31日 -72.93%
3373万
2023年8月31日 +95.91%
6608万
2023年11月30日 +49.66%
9890万
2024年2月29日 +33.35%
1億3189万
2024年5月31日 -75.45%
3238万
2024年8月31日 +102.04%
6542万
2025年2月28日 +110.82%
1億3792万
2025年8月31日 -45.32%
7542万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、調剤薬局を経営する「調剤薬局事業」、介護施設の運営、医療施設等の賃貸業務及び医療・介護に付随する業務を行う「ヘルスケア事業」、医療機関等への医薬品の販売を行う「医薬品卸事業」、一般不動産の賃貸業務を行う「不動産事業」について、包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、事業形態を基礎とした、「調剤薬局事業」、「ヘルスケア事業」、「医薬品卸事業」、「不動産事業」の4つを報告セグメントとしております。
2025/05/23 16:10
#2 事業の内容
子会社である株式会社メディカル一光、株式会社佐藤薬品販売、株式会社若松薬品、京葉沢井薬品株式会社は、医療機関等へ医薬品の販売を行っております。
(不動産事業)
当社、子会社である株式会社メディカル一光、株式会社若松薬品は、一般不動産を所有し賃貸業務を行っております。
2025/05/23 16:10
#3 従業員の状況(連結)
2025年2月28日現在
セグメントの名称従業員数(名)
(49)
不動産事業1
全社(共通)28
(10)
(注) 1 従業員数は、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、( )内に臨時雇用者数(契約社員、パート社員、派遣社員を含む)(1日8時間換算)を外数で記載しております。
2 全社(共通)は、特定のセグメントに区分できない総務及び経理等の管理部門に所属している従業員であります。
2025/05/23 16:10
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗及び介護施設を基本単位とし、不動産事業に係る資産及び遊休資産については個別物件を基本単位としてグループ化しております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額228,806千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、土地173,625千円、建物及び構築物30,674千円、のれん23,602千円、長期前払費用904千円であります。
2025/05/23 16:10
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
不動産事業
不動産事業は、保有不動産から安定した賃料収入を確保してまいります。
2025/05/23 16:10
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
この結果、売上高15,357百万円(前年同期比82.0%増)、営業利益344百万円(前年同期比95.4%増)となりました。(内部売上を含む売上高は16,198百万円となり、前年同期比で74.0%増加しました。)
(不動産事業)
不動産事業におきましては、賃貸不動産からの収入によって、売上高203百万円(前年同期比12.6%増)、営業利益137百万円(前年同期比4.6%増)となりました。
2025/05/23 16:10
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
① 算出方法
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗及び介護施設を基本単位とし、不動産事業に係る資産及び遊休資産については個別物件を基本単位としてグルーピングしております。
固定資産の減損の兆候が認められる資産グループについては、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローを見積り、その総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上します。
2025/05/23 16:10

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