シップヘルスケア HD(3360)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億3874万
- 2009年3月31日 +15.56%
- 7億3814万
- 2010年3月31日 +27.86%
- 9億4378万
- 2010年12月31日 -54.94%
- 4億2522万
- 2011年3月31日 +138.13%
- 10億1258万
- 2011年6月30日 +29.95%
- 13億1586万
- 2011年9月30日 -19.2%
- 10億6328万
- 2011年12月31日 -51.84%
- 5億1210万
- 2012年3月31日 +154.36%
- 13億262万
- 2012年6月30日 +25.62%
- 16億3639万
- 2012年9月30日 -15.4%
- 13億8444万
- 2012年12月31日 -54.32%
- 6億3237万
- 2013年3月31日 +134.33%
- 14億8182万
- 2013年6月30日 +24.78%
- 18億4900万
- 2013年9月30日 -24.23%
- 14億100万
- 2013年12月31日 -49.46%
- 7億800万
- 2014年3月31日 +119.63%
- 15億5500万
- 2014年6月30日 +24.44%
- 19億3500万
- 2014年9月30日 -22.58%
- 14億9800万
- 2014年12月31日 -50.2%
- 7億4600万
- 2015年3月31日 +96.25%
- 14億6400万
- 2015年6月30日 +43.72%
- 21億400万
- 2015年9月30日 -26.9%
- 15億3800万
- 2015年12月31日 -52.73%
- 7億2700万
- 2016年3月31日 +110.73%
- 15億3200万
- 2016年6月30日 +62.99%
- 24億9700万
- 2016年9月30日 -24.95%
- 18億7400万
- 2016年12月31日 -57.58%
- 7億9500万
- 2017年3月31日 +139.62%
- 19億500万
- 2017年6月30日 +36.59%
- 26億200万
- 2017年9月30日 -27.59%
- 18億8400万
- 2017年12月31日 -52.23%
- 9億
- 2018年3月31日 +118.44%
- 19億6600万
- 2018年6月30日 +18.77%
- 23億3500万
- 2018年9月30日 -16.53%
- 19億4900万
- 2018年12月31日 -52.44%
- 9億2700万
- 2019年3月31日 +119.2%
- 20億3200万
- 2019年6月30日 +18.36%
- 24億500万
- 2019年9月30日 -18.17%
- 19億6800万
- 2019年12月31日 -51.22%
- 9億6000万
- 2020年3月31日 +128.54%
- 21億9400万
- 2020年6月30日 +9.12%
- 23億9400万
- 2020年9月30日 -9.19%
- 21億7400万
- 2020年12月31日 -52.9%
- 10億2400万
- 2021年3月31日 +144.92%
- 25億800万
- 2021年6月30日 +1.36%
- 25億4200万
- 2021年9月30日 -9.95%
- 22億8900万
- 2021年12月31日 -49.32%
- 11億6000万
- 2022年3月31日 +112.16%
- 24億6100万
- 2022年6月30日 +7.76%
- 26億5200万
- 2022年9月30日 -7.5%
- 24億5300万
- 2022年12月31日 -43.13%
- 13億9500万
- 2023年3月31日 +108.46%
- 29億800万
- 2023年6月30日 +2.89%
- 29億9200万
- 2023年9月30日 -5.68%
- 28億2200万
- 2023年12月31日 -53.08%
- 13億2400万
- 2024年3月31日 +125.83%
- 29億9000万
- 2024年6月30日 +0.6%
- 30億800万
- 2024年9月30日 -8.34%
- 27億5700万
- 2024年12月31日 -50.2%
- 13億7300万
- 2025年3月31日 +128.33%
- 31億3500万
- 2025年6月30日 +8.2%
- 33億9200万
- 2025年9月30日 -12.06%
- 29億8300万
- 2025年12月31日 -49.88%
- 14億9500万
- 2026年3月31日 +122.34%
- 33億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 1億506万
- 2009年3月31日 +11.66%
- 1億1731万
- 2010年3月31日 -95.02%
- 584万
- 2011年3月31日 -13.81%
- 503万
- 2012年3月31日 +5.1%
- 529万
- 2013年3月31日 +32.51%
- 701万
- 2014年3月31日 -0.2%
- 700万
- 2015年3月31日 +42.86%
- 1000万
- 2016年3月31日 +20%
- 1200万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1200万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1200万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1200万
- 2020年3月31日 +25%
- 1500万
- 2021年3月31日 +20%
- 1800万
- 2022年3月31日 -5.56%
- 1700万
- 2023年3月31日 +17.65%
- 2000万
- 2024年3月31日 +20%
- 2400万
- 2025年3月31日 -4.17%
- 2300万
- 2026年3月31日 ±0%
- 2300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 医療用機器商品
主として個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b 製品・仕掛品
注文品…個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
標準品…移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
d その他
主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
a 社用資産
建物(建物附属設備は除く)
イ 1998年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
ハ 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
イ 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
その他 3年~15年
リース資産(借手)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
b 賃貸資産
建物(建物附属設備は除く)
イ 1998年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
ハ 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
イ 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4年~50年2026/06/25 16:00 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 - 百万円 23 百万円 賞与引当金 7 百万円 7 百万円 長期未払金 12 百万円 12 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:00
(注) 1.評価性引当額が744百万円増加しております。この増加の主な内容は、将来減算一時差異の増加等に伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,031 百万円 1,841 百万円 賞与引当金 1,064 百万円 1,089 百万円 賞与に係る法定福利費未払計上 173 百万円 182 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/06/25 16:00