丸千代山岡家（3399）の構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年1月31日: 3億2780万
2010年1月31日 -1.55%: 3億2272万
2010年10月31日 +5.51%: 3億4052万
2011年1月31日 +3.13%: 3億5119万
2011年4月30日 +3.8%: 3億6454万
2011年7月31日 +3.35%: 3億7673万
2011年10月31日 +0.16%: 3億7735万
2012年1月31日 -4.76%: 3億5939万
2012年4月30日 -3.57%: 3億4658万
2012年7月31日 -6.63%: 3億2360万
2012年10月31日 -3.26%: 3億1306万
2013年1月31日 -5.23%: 2億9668万
2013年4月30日 -5.53%: 2億8026万
2013年7月31日 -4.97%: 2億6633万
2013年10月31日 -1.28%: 2億6291万
2014年1月31日 -6.82%: 2億4499万
2014年4月30日 -1.97%: 2億4016万
2014年7月31日 -0.47%: 2億3904万
2014年10月31日 -2.16%: 2億3387万
2015年1月31日 +7.8%: 2億5210万
2015年4月30日 -4.2%: 2億4151万
2015年7月31日 +1.61%: 2億4540万
2015年10月31日 +1.87%: 2億5000万
2016年1月31日 +11.9%: 2億7976万
2016年4月30日 +24.31%: 3億4776万
2016年7月31日 +21.26%: 4億2169万
2016年10月31日 +3.3%: 4億3559万
2017年1月31日 -2.34%: 4億2538万
2017年4月30日 -0.04%: 4億2519万
2017年7月31日 +3.09%: 4億3834万
2017年10月31日 -0.95%: 4億3418万
2018年1月31日 -3.97%: 4億1694万
2018年4月30日 -0.83%: 4億1349万
2018年7月31日 +0.04%: 4億1364万
2018年10月31日 -1.97%: 4億551万
2019年1月31日 +8.84%: 4億4135万
2019年4月30日 +1.13%: 4億4634万
2019年7月31日 +5.4%: 4億7044万
2019年10月31日 +4.57%: 4億9192万
2020年1月31日 -0.77%: 4億8812万
2020年4月30日 +0.54%: 4億9074万
2020年7月31日 +1.61%: 4億9864万
2020年10月31日 -3.03%: 4億8352万
2021年1月31日 -1.55%: 4億7602万
2021年4月30日 -2.33%: 4億6494万
2021年7月31日 -0.84%: 4億6105万
2021年10月31日 -3.56%: 4億4463万
2022年1月31日 +0.52%: 4億4696万
2022年4月30日 +3.6%: 4億6307万
2022年7月31日 +5.97%: 4億9069万
2022年10月31日 +2.84%: 5億462万
2023年1月31日 -0.29%: 5億314万
2023年4月30日 +4.18%: 5億2418万
2023年7月31日 +1.22%: 5億3056万
2023年10月31日 +2.58%: 5億4422万
2024年1月31日 +4.22%: 5億6721万
2024年4月30日 +9.45%: 6億2080万
2024年7月31日 +3.55%: 6億4283万
2024年10月31日 -2.71%: 6億2539万
2025年1月31日 -0.18%: 6億2426万
2025年4月30日 +0.52%: 6億2753万
2025年7月31日 +3.86%: 6億5174万
2025年10月31日 +7.53%: 7億81万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日)		当事業年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)
建物	2,671	千円	2,621	千円
構築物	406		-
機械及び装置	571		638

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	新規出店(6店舗)に伴う増加	378,507千円
構築物	新規出店(6店舗)に伴う増加	100,712千円
機械及び装置	新規出店(6店舗)に伴う増加	27,715千円

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#3 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
店舗	建物	札幌市北区	3,245
店舗	建物・構築物・機械装置	茨城県結城市	2,971
店舗	建物・工具器具備品	札幌市中央区	6,675

当社は、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位である店舗単位によって資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。
店舗の一部については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、早期の黒字化が困難と予想されるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(14,776千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物13,390千円、構築物789千円、機械装置346千円、工具器具備品249千円であります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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