(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社においては、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3	年	～	50	年
構築物	10	年	～	20	年
工具、器具及び備品	2	年	～	15	年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。