有価証券報告書-第40期(2024/01/01-2024/12/31)
※4 減損損失
前事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社では、減損の兆候を判定するにあたり、原則として店舗資産、本社等の共用資産に分類し、それぞれにおいて独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位にグルーピングしております。
当事業年度において、収益性の低下により以下の店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(190百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物178百万円、長期前払費用9百万円、機械及び装置1百万円並びに工具、器具及び装置0百万円であります。
(単位:百万円)
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により算定しております。使用価値は将来キャッシュ・フローがマイナスの場合、回収可能価額をゼロとして評価しております。
当事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社では、減損の兆候を判定するにあたり、原則として店舗資産、本社等の共用資産に分類し、それぞれにおいて独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位にグルーピングしております。
当事業年度において、収益性の低下により以下の店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(42百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物27百万円及び長期前払費用15百万円であります。
(単位:百万円)
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により算定しております。使用価値は将来キャッシュ・フローがマイナスの場合、回収可能価額をゼロとして評価しております。
前事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社では、減損の兆候を判定するにあたり、原則として店舗資産、本社等の共用資産に分類し、それぞれにおいて独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位にグルーピングしております。
当事業年度において、収益性の低下により以下の店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(190百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物178百万円、長期前払費用9百万円、機械及び装置1百万円並びに工具、器具及び装置0百万円であります。
(単位:百万円)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 宮城県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 0 |
| 埼玉県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 6 |
| 千葉県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 4 |
| 東京都 | いきなり!ステーキ | 建物、長期前払費用、機械及び装置 並びに工具、器具及び備品 | 24 |
| 東京都 | ステーキくに | 建物及び長期前払費用 | 1 |
| 東京都 | かつき亭 | 建物及び長期前払費用 | 31 |
| 神奈川県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 44 |
| 石川県 | いきなり!ステーキ | 建物 | 19 |
| 愛知県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 27 |
| 大阪府 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 27 |
| 福岡県 | いきなり!ステーキ | 建物、機械及び装置 並びに工具、器具及び備品 | 1 |
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により算定しております。使用価値は将来キャッシュ・フローがマイナスの場合、回収可能価額をゼロとして評価しております。
当事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社では、減損の兆候を判定するにあたり、原則として店舗資産、本社等の共用資産に分類し、それぞれにおいて独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位にグルーピングしております。
当事業年度において、収益性の低下により以下の店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(42百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物27百万円及び長期前払費用15百万円であります。
(単位:百万円)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 |
| 埼玉県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 12 |
| 千葉県 | いきなり!ステーキ | 建物 | 0 |
| 東京都 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 17 |
| 東京都 | ステーキくに | 長期前払費用 | 0 |
| 神奈川県 | いきなり!ステーキ | 建物及び長期前払費用 | 11 |
| 山梨県 | いきなり!ステーキ | 長期前払費用 | 0 |
| 愛知県 | いきなり!ステーキ | 建物 | 0 |
なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により算定しております。使用価値は将来キャッシュ・フローがマイナスの場合、回収可能価額をゼロとして評価しております。