MonotaRO(3064)の長期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2013年9月30日
- 1億7956万
- 2013年12月31日 ±0%
- 1億7956万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1億7956万
- 2014年6月30日 ±0%
- 1億7956万
- 2014年9月30日 -49.84%
- 9007万
- 2014年12月31日 +638.35%
- 6億6507万
- 2015年3月31日 -8.46%
- 6億882万
- 2015年6月30日 -9.24%
- 5億5257万
- 2015年9月30日 +64%
- 9億625万
- 2015年12月31日 +655.86%
- 68億5000万
- 2016年3月31日 -0.82%
- 67億9375万
- 2016年6月30日 -0.83%
- 67億3750万
- 2016年9月30日 -0.83%
- 66億8125万
- 2016年12月31日 -0.84%
- 66億2500万
- 2017年3月31日 -15.57%
- 55億9341万
- 2017年6月30日 -0.56%
- 55億6216万
- 2017年9月30日 -18.55%
- 45億3058万
- 2017年12月31日 -0.69%
- 44億9933万
- 2018年3月31日 -22.23%
- 34億9900万
- 2018年6月30日 ±0%
- 34億9900万
- 2018年9月30日 -28.59%
- 24億9866万
- 2018年12月31日 ±0%
- 24億9866万
- 2019年3月31日 -40.05%
- 14億9800万
- 2019年6月30日 ±0%
- 14億9800万
- 2020年9月30日 +500.8%
- 90億
- 2020年12月31日 ±0%
- 90億
- 2021年3月31日 ±0%
- 90億
- 2021年6月30日 ±0%
- 90億
- 2021年9月30日 ±0%
- 90億
- 2021年12月31日 ±0%
- 90億
- 2022年3月31日 -25%
- 67億5000万
- 2022年6月30日 ±0%
- 67億5000万
- 2022年9月30日 -33.33%
- 45億
- 2022年12月31日 +9.38%
- 49億2200万
- 2023年3月31日 -45.92%
- 26億6200万
- 2023年6月30日 +1.05%
- 26億9000万
- 2023年9月30日 -83.49%
- 4億4400万
- 2023年12月31日 -50.23%
- 2億2100万
- 2024年3月31日 +1.81%
- 2億2500万
- 2024年6月30日 +3.11%
- 2億3200万
- 2024年9月30日 -6.03%
- 2億1800万
- 2025年6月30日 +999.99%
- 90億
- 2025年9月30日 +44.44%
- 130億
- 2025年12月31日 ±0%
- 130億
- 2026年3月31日 +57.69%
- 205億
個別
- 2013年12月31日
- 1億7956万
- 2014年12月31日 +270.38%
- 6億6507万
- 2015年12月31日 +929.96%
- 68億5000万
- 2016年12月31日 -3.28%
- 66億2500万
- 2017年12月31日 -32.09%
- 44億9933万
- 2018年12月31日 -44.47%
- 24億9866万
- 2020年12月31日 +260.19%
- 90億
- 2021年12月31日 ±0%
- 90億
- 2022年12月31日 -50%
- 45億
- 2025年12月31日 +188.89%
- 130億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末と比較して9,008百万円増加し、120,746百万円となりました。これは主に建設仮勘定の減少4,749百万円及び繰延税金資産の減少224百万円の一方で、機械及び装置の増加5,505百万円、現金及び預金の増加3,515百万円、受取手形及び売掛金の増加2,157百万円及び商品の増加1,090百万円等によるものであります。2023/08/10 16:36
負債につきましては、前連結会計年度末と比較して1,245百万円増加し、40,360百万円となりました。これは主に長期借入金の減少2,223百万円及び未払金の減少604百万円の一方で、買掛金の増加2,258百万円及び資産除去債務の増加459百万円等によるものであります。
純資産につきましては、前連結会計年度末と比較して7,763百万円増加し、80,385百万円となりました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益による増加10,878百万円及び配当金の支払による減少3,478百万円等によるものであります。