売上高
- 【期間】
- 通期
連結
- 2021年12月31日
- 2645億7000万
個別
- 2014年12月31日
- 1500億2400万
- 2015年12月31日 +98.88%
- 2983億7400万
- 2016年12月31日 -37.55%
- 1863億4900万
- 2017年12月31日 -0.37%
- 1856億5100万
- 2018年12月31日 +6.17%
- 1971億1300万
- 2019年12月31日 +3.5%
- 2040億1800万
- 2020年12月31日 -14.19%
- 1750億7000万
- 2021年12月31日 -9.4%
- 1586億1300万
- 2022年12月31日 +7.64%
- 1707億3800万
- 2023年12月31日 +13.01%
- 1929億5400万
有報情報
- #1 売上高に関する注記
- 売上高には、主に役務の提供等、ライセンス契約・商標等の使用許諾が含まれております。2024/03/29 14:32
なお、役務の提供等とは、当社のビジネスプラットフォームを通じて提供するレストラン運営に関する業務を言います。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の我が国経済は、3月13日にマスクが「屋内では原則着用」ではなくなったことや、5月8日に新型コロナウイルス感染症が感染症法上の分類で5類に移行して以降、消費動向が全体的に回復し、外食産業全体としても順調な回復が見られました。一方、円安の想定以上の長期化、ロシア・ウクライナ情勢やイスラエル・パレスチナ情勢などを背景とした地政学上のリスクなどの影響による原材料費・物流費・光熱費の高騰などコスト高の状況が継続しており、外食産業にとって厳しい経営環境が続いております。2024/03/29 14:32
このような状況下で、当社グループの当連結会計年度の既存店売上高は前年比118.4%となりました。2022年に実施した値上げ効果の影響が2023年に入っても継続して寄与しており、二度目の値上げ実施から一巡した10月以降も前年比既存店客単価は100%超の水準を維持しています。3月中旬の春休み以降は回復基調が強まり、ヤングファミリー層の来店頻度回復、ガソリンなどの物価高騰影響を強く受けていた地方ロードサイド店舗の売上回復、ファミリーダイニング業態(総合型レストラン)の回復などが見られています。
4月のメニュー改定では各ブランドで小さいおかずやハーフサイズ商品、ミニデザートなどを導入するとともにアルコール商品もさらに訴求し、併売率の向上と幅広いオケージョンでの利用拡大を図り、客数増と客単価上昇の両方を追求しました。 - #3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 2024/03/29 14:32
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 167,460 189,463 仕入高 2,104 2,350