ドトール・日レス HD（3087）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 175億4400万
2010年2月28日 +8.23%: 189億8800万
2010年11月30日 +0.33%: 190億5000万
2011年2月28日 -3.21%: 184億3900万
2011年5月31日 +1.87%: 187億8300万
2011年8月31日 -1.43%: 185億1500万
2011年11月30日 -2.13%: 181億2000万
2012年2月29日 -1.41%: 178億6500万
2012年5月31日 -0.53%: 177億7100万
2012年8月31日 -1.32%: 175億3600万
2012年11月30日 -1.75%: 172億2900万
2013年2月28日 -1.47%: 169億7500万
2013年5月31日 +1.73%: 172億6800万
2013年8月31日 -1.04%: 170億8800万
2013年11月30日 +1.87%: 174億800万
2014年2月28日 +0.99%: 175億8100万
2014年5月31日 +5.93%: 186億2300万
2014年8月31日 +3.65%: 193億300万
2014年11月30日 +1.28%: 195億5000万
2015年2月28日 +1.95%: 199億3200万
2015年5月31日 +4.12%: 207億5400万
2015年8月31日 +2.2%: 212億1100万
2015年11月30日 -0.15%: 211億7900万
2016年2月29日 -0.63%: 210億4500万
2016年5月31日 +0.98%: 212億5200万
2016年8月31日 +0.46%: 213億4900万
2016年11月30日 +1.07%: 215億7800万
2017年2月28日 +0.25%: 216億3300万
2017年5月31日 -0.24%: 215億8200万
2017年8月31日 +0.1%: 216億300万
2017年11月30日 +3.85%: 224億3400万
2018年2月28日 +1.58%: 227億8900万
2018年5月31日 +2.11%: 232億7000万
2018年8月31日 +0.48%: 233億8200万
2018年11月30日 +0.17%: 234億2100万
2019年2月28日 +0.47%: 235億3100万
2019年5月31日 -0.06%: 235億1600万
2019年8月31日 -0.46%: 234億800万
2019年11月30日 +1.47%: 237億5200万
2020年2月29日 -0.93%: 235億3200万
2020年5月31日 +1.44%: 238億7000万
2020年8月31日 +3.93%: 248億800万
2020年11月30日 -0.52%: 246億8000万
2021年2月28日 -10.07%: 221億9400万
2021年5月31日 +0.91%: 223億9600万
2021年8月31日 +3.47%: 231億7300万
2021年11月30日 -0.18%: 231億3100万
2022年2月28日 -8.6%: 211億4100万
2022年5月31日 +0.62%: 212億7300万
2022年8月31日 +2.44%: 217億9200万
2022年11月30日 -0.37%: 217億1100万
2023年2月28日 -3.4%: 209億7200万
2023年5月31日 +1.42%: 212億7000万
2023年8月31日 +0.22%: 213億1700万
2023年11月30日 +1.57%: 216億5200万
2024年2月29日 -0.73%: 214億9400万
2024年5月31日 +1.44%: 218億300万
2024年8月31日 -0.1%: 217億8100万
2024年11月30日 +1.41%: 220億8900万
2025年2月28日 +1.13%: 223億3900万
2025年8月31日 +3.69%: 231億6300万
2025年11月30日 +0.68%: 233億2000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年

2025/05/28 16:12

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

用途・場所	種別	減損損失(百万円)
店舗等
東北 1店舗東海 4店舗関東 37店舗近畿 3店舗九州 1店舗その他 2店舗	建物及び構築物	763
	その他	114

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗毎、並びに工場を基本とした資産のグルーピングを行っております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、及び経営環境が著しく悪化する見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(878百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は固定資産の正味売却価額あるいは使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを8%で割り引いて算定しております。

2025/05/28 16:12