- 3097
- 2026/09/30
- 時価
- 2152億円
- PER 予
- 24.08倍
- 2010年以降
- 6.59-138.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.47倍
- 2010年以降
- 1.1-6.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.84%
- ROE 予
- 18.58%
- ROA 予
- 10.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
物語コーポレーション(3097)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 1億2806万
- 2015年3月31日 +3.08%
- 1億3199万
- 2015年9月30日 +10.92%
- 1億4640万
- 2016年3月31日 +1.48%
- 1億4857万
- 2016年9月30日 +18.89%
- 1億7663万
- 2017年3月31日 -0.95%
- 1億7496万
- 2017年9月30日 -2.43%
- 1億7071万
- 2018年3月31日 +7.88%
- 1億8417万
- 2018年9月30日 +20.21%
- 2億2139万
- 2019年3月31日 -0.66%
- 2億1992万
- 2019年9月30日 +5.18%
- 2億3132万
- 2020年3月31日 -1.31%
- 2億2828万
- 2020年9月30日 +7.86%
- 2億4621万
- 2020年12月31日 +0.72%
- 2億4798万
- 2021年3月31日 +97.73%
- 4億9032万
- 2021年6月30日 -43.58%
- 2億7665万
- 2021年9月30日 +99.68%
- 5億5241万
- 2021年12月31日 -50.64%
- 2億7267万
- 2022年3月31日 +96.43%
- 5億3562万
- 2022年6月30日 -45.02%
- 2億9446万
- 2022年9月30日 +97.64%
- 5億8200万
- 2022年12月31日 -50.34%
- 2億8900万
- 2023年3月31日 +100.35%
- 5億7900万
- 2023年6月30日 -43.87%
- 3億2500万
- 2023年9月30日 +101.23%
- 6億5400万
- 2023年12月31日 -47.25%
- 3億4500万
- 2024年3月31日 +100.58%
- 6億9200万
- 2024年6月30日 -43.06%
- 3億9400万
- 2024年9月30日 +98.22%
- 7億8100万
- 2024年12月31日 -48.02%
- 4億600万
- 2025年3月31日 +99.51%
- 8億1000万
- 2025年6月30日 -44.94%
- 4億4600万
- 2025年9月30日 +94.17%
- 8億6600万
- 2025年12月31日 -49.08%
- 4億4100万
- 2026年3月31日 +95.69%
- 8億6300万
- 2026年6月30日 -47.16%
- 4億5600万
個別
- 2011年3月31日
- 7703万
- 2011年9月30日 +14.73%
- 8838万
- 2012年3月31日 -3.54%
- 8525万
- 2012年9月30日 +10.49%
- 9419万
- 2013年3月31日 +1.38%
- 9549万
- 2013年9月30日 +12.37%
- 1億730万
- 2014年3月31日 +3.15%
- 1億1068万
- 2021年6月30日 +149.95%
- 2億7665万
- 2022年6月30日 +6.44%
- 2億9446万
- 2023年6月30日 +10.37%
- 3億2500万
- 2024年6月30日 +21.23%
- 3億9400万
- 2025年6月30日 +13.2%
- 4億4600万
- 2026年6月30日 +2.24%
- 4億5600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/09/24 16:08
前事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当事業年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 給料及び手当 30,043百万円 34,109百万円 賞与引当金繰入額 442 451 退職給付費用 159 161 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
建物及び構築物については定額法(ただし、2016年3月31日以前に取得した構築物は定率法)
その他については主として定率法
主な耐用年数
2026/09/24 16:08建物及び構築物 10年~31年 機械装置及び運搬具 5年~10年 工具、器具及び備品 3年~6年 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/09/24 16:08
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 70 1 70 1 賞与引当金 446 456 446 456 株主優待引当金 252 291 252 291 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/24 16:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年6月30日) 当事業年度(2026年6月30日) 前受収益 16 10 賞与引当金 134 141 株主優待引当金 78 90
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/24 16:08
(注)評価性引当額の変動は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことで、将来減算一時差異等に係る評価性引当額が減少したことによるものであります。前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) 前受収益 16 10 賞与引当金 134 141 店舗閉鎖損失引当金 0 -
(表示方法の変更) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品、貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物
その他定額法 主な耐用年数 10年 ~31年
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法によっております。2026/09/24 16:08主として定率法 主な耐用年数 3年 ~20年