常陽銀行（8333）の純資産の部合計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4320億1600万
- 2009年3月31日 -13.23%
- 3748億8100万
- 2010年3月31日 +14.2%
- 4281億100万
- 2010年9月30日 +0.65%
- 4308億8100万
- 2010年12月31日 -0.01%
- 4308億2100万
- 2011年3月31日 -1.35%
- 4249億9700万
- 2011年6月30日 +0.1%
- 4254億1800万
- 2011年9月30日 -0.05%
- 4252億1300万
- 2011年12月31日 +0.18%
- 4259億8100万
- 2012年3月31日 +4.84%
- 4466億1500万
- 2012年6月30日 -0.91%
- 4425億5600万
- 2012年9月30日 +1.58%
- 4495億3000万
- 2012年12月31日 +3.03%
- 4631億6500万
- 2013年3月31日 +9.39%
- 5066億4900万
- 2013年6月30日 -2.62%
- 4933億9700万
- 2013年9月30日 +4.92%
- 5176億9000万
- 2013年12月31日 +1.95%
- 5278億1000万
- 2014年3月31日 -2.05%
- 5169億7100万
- 2014年6月30日 +2.46%
- 5297億800万
- 2014年9月30日 +2.13%
- 5409億8800万
- 2014年12月31日 +5.47%
- 5705億9300万
- 2015年3月31日 +5.48%
- 6018億4000万
- 2015年6月30日 +2.65%
- 6177億6400万
- 2015年9月30日 -4.63%
- 5891億3100万
- 2015年12月31日 +3.21%
- 6080億6500万
- 2016年3月31日 -2.63%
- 5920億7000万
- 2016年6月30日 -2.18%
- 5791億9200万
- 2016年9月30日 +0.49%
- 5820億700万
- 2017年3月31日 +5.28%
- 6127億5000万
- 2017年9月30日 +0.5%
- 6158億2900万
- 2018年3月31日 -0.27%
- 6141億7500万
- 2018年9月30日 +1.93%
- 6260億5800万
- 2019年3月31日 +0.09%
- 6266億4800万
- 2019年9月30日 +2.22%
- 6405億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 4276億6200万
- 2009年3月31日 -13.42%
- 3702億7900万
- 2010年3月31日 +14.02%
- 4221億9700万
- 2010年9月30日 +0.46%
- 4241億1800万
- 2011年3月31日 -1.49%
- 4178億1600万
- 2011年9月30日 -0.11%
- 4173億4700万
- 2012年3月31日 +4.85%
- 4375億9600万
- 2012年9月30日 +0.44%
- 4395億1800万
- 2013年3月31日 +12.62%
- 4950億400万
- 2013年9月30日 +1.85%
- 5041億5900万
- 2014年3月31日 +0.69%
- 5076億4000万
- 2014年9月30日 +4.31%
- 5294億9800万
- 2015年3月31日 +10.87%
- 5870億7400万
- 2015年9月30日 -2.5%
- 5723億6900万
- 2016年3月31日 +1.5%
- 5809億3200万
- 2016年9月30日 -2.07%
- 5688億9400万
- 2017年3月31日 +4.29%
- 5932億8300万
- 2017年9月30日 +1.57%
- 6026億1700万
- 2018年3月31日 -0.49%
- 5996億8300万
- 2018年9月30日 +1.78%
- 6103億6800万
- 2019年3月31日 +0.32%
- 6123億5100万
- 2019年9月30日 +2.05%
- 6249億700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当行は、第2次グループ中期経営計画の中で、「めぶきフィナンシャルグループ」としての以下の経営指標を目標として利用し、各種施策に取り組んでおります。2019/06/26 10:35
(2)経営環境及び対処すべき課題等目標とする経営指標 算出方法 当該経営指標を利用する理由 連結ROE 親会社株主に帰属する当期純利益÷((期首自己資本+期末自己資本)÷2)(注)自己資本=純資産の部合計-新株予約権-非支配株主持分 経営の効率性を追求するため 連結純利益 親会社株主に帰属する当期純利益 事業の成長性を追求するため
①金融経済環境
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
