四国銀行（8387）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 16億3000万
2010年9月30日 +49.94%: 24億4400万
2010年12月31日 -13.79%: 21億700万
2011年3月31日 -47.41%: 11億800万
2011年6月30日 +99.37%: 22億900万
2011年9月30日 +78.86%: 39億5100万
2011年12月31日 +1.16%: 39億9700万
2012年3月31日 +58.99%: 63億5500万
2012年6月30日: -24億1300万
2012年9月30日: -16億8300万
2012年12月31日: 42億2000万
2013年3月31日 +140.26%: 101億3900万
2013年6月30日: -17億5300万
2013年9月30日: 35億6000万
2013年12月31日 +130.28%: 81億9800万
2014年3月31日 -16.66%: 68億3200万
2014年6月30日 -20.24%: 54億4900万
2014年9月30日 +92.16%: 104億7100万
2014年12月31日 +49.32%: 156億3500万
2015年3月31日 +23.11%: 192億4800万
2015年6月30日 -88.55%: 22億400万
2015年9月30日 -88.25%: 2億5900万
2015年12月31日 +999.99%: 34億1200万
2016年3月31日 +1.88%: 34億7600万
2016年6月30日 -68.56%: 10億9300万
2016年9月30日 +95.97%: 21億4200万
2016年12月31日 -1.96%: 21億
2017年3月31日 +97.52%: 41億4800万
2017年6月30日 +20.08%: 49億8100万
2017年9月30日 +88.3%: 93億7900万
2017年12月31日 +62.9%: 152億7800万
2018年3月31日 -36.54%: 96億9500万
2018年6月30日 -74.15%: 25億600万
2018年9月30日 +33.88%: 33億5500万
2018年12月31日: -39億5800万
2019年3月31日: 21億3400万
2019年6月30日 -52.72%: 10億900万
2019年9月30日 +422.7%: 52億7400万
2019年12月31日 +53.43%: 80億9200万
2020年3月31日: -87億9400万
2020年6月30日: 84億9400万
2020年9月30日 +39.71%: 118億6700万
2020年12月31日 +52.52%: 181億
2021年3月31日 +24.35%: 225億800万
2021年6月30日 -88.22%: 26億5100万
2021年9月30日 +98.98%: 52億7500万
2021年12月31日 -17.21%: 43億6700万
2022年3月31日: -25億600万
2022年6月30日 -78.33%: -44億6900万
2022年9月30日 -81.67%: -81億1900万
2022年12月31日 -21.3%: -98億4800万
2023年3月31日: -29億2200万
2023年6月30日: 65億6900万
2023年9月30日 -15.41%: 55億5700万
2023年12月31日 +105.78%: 114億3500万
2024年3月31日 +72.28%: 197億
2024年6月30日: -25億4300万
2024年9月30日: 5億3400万
2024年12月31日 -80.71%: 1億300万
2025年3月31日: -60億6300万
2025年6月30日: 65億9800万
2025年9月30日 +100.21%: 132億1000万
2025年12月31日 +117.06%: 286億7400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 12:05
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: 非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2025/06/19 12:05
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 持分法非適用の非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
(5) 他の会社等の議決権の20/100以上、50/100以下を自己の計算において所有しているにもかかわらず関連会社としなかった当該他の会社等 1社
2025/06/19 12:05
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/19 12:05
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (a) 連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含むこととしております。
(b) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2025年3月31日)
2025/06/19 12:05