役務取引等収益、減損損失、のれん他4件
2008年3月
- 役務取引等収益
- 5967億5900万
- 減損損失
- 26億9800万
- のれん
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 1兆5287億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 役務取引等収益
- 5149億9700万
- 減損損失
- 108億9800万
- のれん
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -6174億500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 役務取引等収益
- 5573億1200万
- 減損損失
- 47億4200万
- のれん
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 9397億6200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- 役務取引等収益
- 5624億8500万
- 減損損失
- 35億4600万
- のれん
- 19億7200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -4878億500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- 役務取引等収益
- 5668億8800万
- 減損損失
- 70億6700万
- のれん
- 605億9200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 2兆1975億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 役務取引等収益
- 6176億8100万
- 減損損失
- 119億1200万
- のれん
- 576億8600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3兆488億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 役務取引等収益
- 6824億
- 減損損失
- 65億600万
- のれん
- 622億3800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -2兆9752億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -324億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 役務取引等収益
- 7293億4100万
- 減損損失
- 113億5800万
- のれん
- 586億1700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 2兆3697億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 役務取引等収益
- 7517億1200万
- 減損損失
- 44億1200万
- のれん
- 234億4000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆4157億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- 役務取引等収益
- 7529億8200万
- 減損損失
- 66億5100万
- のれん
- 747億7200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -9193億7500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 役務取引等収益
- 7666億1200万
- 減損損失
- 69億6000万
- のれん
- 705億1500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 8655億9300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 役務取引等収益
- 7659億7700万
- 減損損失
- 5036億1200万
- のれん
- 654億9500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 1兆8788億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 役務取引等収益
- 7788億4200万
- 減損損失
- 152億2400万
- のれん
- 612億7600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3673億7800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 役務取引等収益
- 8439億5300万
- 減損損失
- 127億9300万
- のれん
- 562億4900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3兆4378億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2022年3月
- 役務取引等収益
- 9055億7500万
- 減損損失
- 275億8500万
- のれん
- 525億4700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -9135億2900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2023年3月
- 役務取引等収益
- 9155億3400万
- 減損損失
- 515億4500万
- のれん
- 496億1300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆3953億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2024年3月
- 役務取引等収益
- 1兆602億
- 減損損失
- 79億6300万
- のれん
- 1164億1700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆1985億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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