8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等収益、減損損失、のれん他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等収益	減損損失	のれん	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	譲渡性預金の純増減（△）	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2008/03	0.6兆	27億	-	-16百万	1.53兆	-
2009/03	0.51兆 -13.7%	109億 +303.9%	-	-	-0.62兆赤転	-
2010/03	0.56兆 +8.2%	47.4億 -56.5%	-	-	0.94兆黒転	-
2011/03	0.56兆 +0.9%	35.5億 -25.2%	19.7億	-	-0.49兆赤転	-
2012/03	0.57兆 +0.8%	70.7億 +99.3%	606億大幅増	-	2.2兆黒転	-
2013/03	0.62兆 +9%	119億 +68.6%	577億 -4.8%	-	3.05兆 +38.7%	-
2014/03	0.68兆 +10.5%	65.1億 -45.4%	622億 +7.9%	-	-2.98兆赤転	-324億
2015/03	0.73兆 +6.9%	114億 +74.6%	586億 -5.8%	-	2.37兆黒転	-384億赤拡
2016/03	0.75兆 +3.1%	44.1億 -61.2%	234億 -60%	-	-3.42兆赤転	-
2017/03	0.75兆 +0.2%	66.5億 +50.7%	748億 +219%	-	-0.92兆赤縮	-
2018/03	0.77兆 +1.8%	69.6億 +4.6%	705億 -5.7%	-	0.87兆黒転	-
2019/03	0.77兆 -0.1%	5036億大幅増	655億 -7.1%	-	1.88兆 +117.1%	-
2020/03	0.78兆 +1.7%	152億 -97%	613億 -6.4%	-	0.37兆 -80.4%	-
2021/03	0.84兆 +8.4%	128億 -16%	562億 -8.2%	-	3.44兆 +835.8%	-
2022/03	0.91兆 +7.3%	276億 +115.6%	525億 -6.6%	-	-0.91兆赤転	-
2023/03	0.92兆 +1.1%	515億 +86.9%	496億 -5.6%	-	-3.4兆赤拡	-
2024/03	1.06兆 +15.8%	79.6億 -84.6%	1164億 +134.7%	-	-3.2兆赤縮	-

2008年3月

役務取引等収益: 5967億5900万
減損損失: 26億9800万
のれん: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆5287億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2009年3月

役務取引等収益: 5149億9700万
減損損失: 108億9800万
のれん: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -6174億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2010年3月

役務取引等収益: 5573億1200万
減損損失: 47億4200万
のれん: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 9397億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2011年3月

役務取引等収益: 5624億8500万
減損損失: 35億4600万
のれん: 19億7200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -4878億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2012年3月

役務取引等収益: 5668億8800万
減損損失: 70億6700万
のれん: 605億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆1975億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2013年3月

役務取引等収益: 6176億8100万
減損損失: 119億1200万
のれん: 576億8600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆488億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

役務取引等収益: 6824億
減損損失: 65億600万
のれん: 622億3800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -2兆9752億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万

2015年3月

役務取引等収益: 7293億4100万
減損損失: 113億5800万
のれん: 586億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆3697億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万

2016年3月

役務取引等収益: 7517億1200万
減損損失: 44億1200万
のれん: 234億4000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆4157億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2017年3月

役務取引等収益: 7529億8200万
減損損失: 66億5100万
のれん: 747億7200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9193億7500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2018年3月

役務取引等収益: 7666億1200万
減損損失: 69億6000万
のれん: 705億1500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 8655億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2019年3月

役務取引等収益: 7659億7700万
減損損失: 5036億1200万
のれん: 654億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆8788億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2020年3月

役務取引等収益: 7788億4200万
減損損失: 152億2400万
のれん: 612億7600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3673億7800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2021年3月

役務取引等収益: 8439億5300万
減損損失: 127億9300万
のれん: 562億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆4378億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2022年3月

役務取引等収益: 9055億7500万
減損損失: 275億8500万
のれん: 525億4700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9135億2900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2023年3月

役務取引等収益: 9155億3400万
減損損失: 515億4500万
のれん: 496億1300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆3953億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2024年3月

役務取引等収益: 1兆602億
減損損失: 79億6300万
のれん: 1164億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆1985億
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -