役務取引等費用、親会社株主に帰属する当期純利益、有価証券関係損益（△）他4件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 3112億2400万
- 有価証券関係損益（△）
- -1800億1400万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 1050億9600万
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -5888億1400万
- 有価証券関係損益（△）
- 5482億7000万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 1043億5500万
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 2394億400万
- 有価証券関係損益（△）
- -216億4500万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 988億7500万
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 4132億2800万
- 有価証券関係損益（△）
- -860億1100万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 984億1500万
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 4845億1900万
- 有価証券関係損益（△）
- -1212億5800万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 832億4300万
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 5605億1600万
- 有価証券関係損益（△）
- -1458億3700万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 819億7700万
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 6884億1500万
- 有価証券関係損益（△）
- -1151億1100万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 810億6000万
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 6119億3500万
- 有価証券関係損益（△）
- -2193億4000万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 723億9200万
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 6709億4300万
- 有価証券関係損益（△）
- -3561億3800万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 679億9100万
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 6035億4400万
- 有価証券関係損益（△）
- -3577億1000万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 665億8500万
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 5765億4700万
- 有価証券関係損益（△）
- -2633億1200万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- -
- 再評価に係る繰延税金負債
- 661億8600万
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 965億6600万
- 有価証券関係損益（△）
- -1957億5500万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 1859億7400万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 633億1500万
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 4485億6800万
- 有価証券関係損益（△）
- -2313億8200万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 531億5000万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 626億9500万
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 4710億2000万
- 有価証券関係損益（△）
- -490億7100万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -588億5500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 2155億5700万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 619億1500万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 5304億7900万
- 有価証券関係損益（△）
- 623億500万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 309億2300万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 599億6200万
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 5555億2700万
- 有価証券関係損益（△）
- 506億3300万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 223億9100万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 587億1100万
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 6789億9300万
- 有価証券関係損益（△）
- -240億3800万
- 退職給付制度改定関連損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 繰延税金負債
- 270億5800万
- 再評価に係る繰延税金負債
- 575億8300万