8411 みずほ FG

時価

7兆7167億円

PER 予

10.27倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

営業経費、借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業経費	借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	投資有価証券	のれん償却額 - その他
2008/03	1.12兆	0.23兆	-16百万	-16百万	0.02億	-
2009/03	1.19兆 +6.1%	4.32兆大幅増	-	-	0.02億 ±0%	-
2010/03	1.32兆 +10.4%	0.48兆 -89%	-	-	0.02億 ±0%	-
2011/03	1.29兆 -2.4%	6.34兆大幅増	-	-	513億大幅増	-
2012/03	1.28兆 -0.2%	-1.17兆赤転	-	-	516億 +0.7%	-
2013/03	1.24兆 -3.1%	-7.09兆赤拡	-	-	741億 +43.5%	-
2014/03	1.26兆 +1.1%	0.19兆黒転	-	-	993億 +34.1%	29.9億
2015/03	1.35兆 +7.4%	-0.54兆赤転	-	-	1350億 +35.9%	29.1億 -2.5%
2016/03	1.35兆 -0.1%	0.46兆黒転	-	-	1177億 -12.8%	8.3億 -71.5%
2017/03	1.47兆 +8.7%	-1.14兆赤転	-	-	1320億 +12.1%	28.2億 +239.3%
2018/03	1.49兆 +1.5%	-1.37兆赤拡	-	-	1766億 +33.8%	41.5億 +47.5%
2019/03	1.43兆 -3.9%	-1.8兆赤拡	-	-	0.02億 -100%	7.2億 -82.7%
2020/03	1.38兆 -3.7%	2.17兆黒転	-	-	0.02億 ±0%	10.3億 +43.3%
2021/03	1.41兆 +2.6%	2.19兆 +1.2%	-	-	0.02億 ±0%	7.13億 -30.9%
2022/03	1.39兆 -1.5%	-0.87兆赤転	-	-	0.02億 ±0%	7.11億 -0.3%
2023/03	1.45兆 +3.8%	-2.44兆赤拡	-	-	0.02億 ±0%	6.24億 -12.2%
2024/03	1.66兆 +15.1%	1.28兆黒転	-	-	-	-

2008年3月

営業経費: 1兆1245億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2253億3800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: -

2009年3月

営業経費: 1兆1927億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4兆3182億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: -

2010年3月

営業経費: 1兆3172億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4759億1400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: -

2011年3月

営業経費: 1兆2858億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 6兆3357億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 512億7200万
のれん償却額 - その他: -

2012年3月

営業経費: 1兆2838億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆1738億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 516億2900万
のれん償却額 - その他: -

2013年3月

営業経費: 1兆2446億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -7兆946億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 740億6400万
のれん償却額 - その他: -

2014年3月

営業経費: 1兆2582億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 1864億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 992億8500万
のれん償却額 - その他: 29億8600万

2015年3月

営業経費: 1兆3516億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -5443億7000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 1349億7000万
のれん償却額 - その他: 29億1200万

2016年3月

営業経費: 1兆3495億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4590億600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 1177億2800万
のれん償却額 - その他: 8億3000万

2017年3月

営業経費: 1兆4672億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆1393億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 1319億9500万
のれん償却額 - その他: 28億1600万

2018年3月

営業経費: 1兆4889億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆3714億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 1765億9300万
のれん償却額 - その他: 41億5400万

2019年3月

営業経費: 1兆4308億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆8003億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: 7億2000万

2020年3月

営業経費: 1兆3783億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2兆1657億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: 10億3200万

2021年3月

営業経費: 1兆4146億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2兆1916億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: 7億1300万

2022年3月

営業経費: 1兆3928億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -8697億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: 7億1100万

2023年3月

営業経費: 1兆4452億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -2兆4369億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: 200万
のれん償却額 - その他: 6億2400万

2024年3月

営業経費: 1兆6639億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 1兆2784億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
投資有価証券: -
のれん償却額 - その他: -