8411 みずほ FG

時価

8兆2906億円

PER 予

11.03倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.52%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他、（うち債券利息）、特定取引資産他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	（うち債券利息）	特定取引資産	持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少	投資損失引当金の増減額（△は減少）	退職給付に係る負債
2008/03	1.33億	237億	13.9兆	-	-144百万	-
2009/03	1.44億 +8.3%	176億 -25.9%	13.5兆 -2.5%	60百万	-27百万赤縮	-
2010/03	31.8億大幅増	120億 -32%	14兆 +3.5%	-	26百万黒転	-
2011/03	14.7億 -53.7%	65.3億 -45.4%	13.5兆 -3.5%	-	-3百万赤転	-
2012/03	1.53億 -89.6%	3.84億 -94.1%	14.1兆 +4.3%	-	-14百万赤拡	-
2013/03	1.3億 -15%	-	14.1兆 +0%	-	30百万黒転	-
2014/03	1.99億 +53.1%	-	11.5兆 -18.5%	-	-14百万赤転	460億
2015/03	8.32億 +318.1%	-	10.8兆 -6%	-	-25百万赤拡	475億 +3.3%
2016/03	13.2億 +58.3%	-	13兆 +20.6%	-	-2百万赤縮	515億 +8.4%
2017/03	9.17億 -30.4%	-	10.4兆 -20.3%	-	-	552億 +7.2%
2018/03	4.7億 -48.7%	-	10.5兆 +1.4%	-	-	589億 +6.6%
2019/03	6.65億 +41.5%	-	12兆 +14.6%	-	-	609億 +3.4%
2020/03	6.79億 +2.1%	-	13.2兆 +10%	-	-	621億 +2%
2021/03	8.2億 +20.8%	-	12.6兆 -5%	-	0 +100%	710億 +14.4%
2022/03	15.1億 +83.9%	-	13.2兆 +5%	-	106百万	718億 +1%
2023/03	15.4億 +2.3%	-	17.4兆 +31.6%	-	-106百万赤転	684億 -4.7%
2024/03	13.8億 -10.3%	-	21.4兆 +22.9%	-	3百万黒転	672億 -1.9%

2008年3月

その他: 1億3300万
（うち債券利息）: 237億4600万
特定取引資産: 13兆8562億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億4400万
退職給付に係る負債: -

2009年3月

その他: 1億4400万
（うち債券利息）: 175億9400万
特定取引資産: 13兆5145億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2700万
退職給付に係る負債: -

2010年3月

その他: 31億7500万
（うち債券利息）: 119億5900万
特定取引資産: 13兆9867億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 2600万
退職給付に係る負債: -

2011年3月

その他: 14億6900万
（うち債券利息）: 65億3300万
特定取引資産: 13兆5001億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -300万
退職給付に係る負債: -

2012年3月

その他: 1億5300万
（うち債券利息）: 3億8400万
特定取引資産: 14兆750億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万
退職給付に係る負債: -

2013年3月

その他: 1億3000万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 14兆769億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 3000万
退職給付に係る負債: -

2014年3月

その他: 1億9900万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 11兆4698億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万
退職給付に係る負債: 460億600万

2015年3月

その他: 8億3200万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 10兆7817億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2500万
退職給付に係る負債: 475億1800万

2016年3月

その他: 13億1700万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 13兆45億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -200万
退職給付に係る負債: 515億1400万

2017年3月

その他: 9億1700万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 10兆3617億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る負債: 552億3600万

2018年3月

その他: 4億7000万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 10兆5071億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る負債: 588億9000万

2019年3月

その他: 6億6500万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 12兆436億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る負債: 608億7300万

2020年3月

その他: 6億7900万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 13兆2487億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る負債: 621億1300万

2021年3月

その他: 8億2000万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 12兆5892億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 0
退職給付に係る負債: 710億4900万

2022年3月

その他: 15億800万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 13兆2214億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 1億600万
退職給付に係る負債: 717億7400万

2023年3月

その他: 15億4300万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 17兆4044億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億600万
退職給付に係る負債: 684億2900万

2024年3月

その他: 13億8400万
（うち債券利息）: -
特定取引資産: 21兆3814億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 300万
退職給付に係る負債: 671億5100万